トランプ叩き続ける偏向メディア

トランプ２．０が始動した。

奇異であるのはメディアがトランプ批判を繰り広げていること。

類似するのは２００９年９月発足の鳩山由紀夫内閣。

トランプ１．０のときも同じだった。

トランプ１．０は２０１６年１１月の大統領選でトランプが勝利して発足が決まった。

同じ年の６月２３日。

英国はＥＵ離脱＝ブレグジットの是非を問う国民投票を実施してブレグジットを決めた。

英国の主権者がブレグジットを選択したとき、主要メディアは金融大波乱が生じると喧伝した。

２０１６年の大統領選でトランプが勝利すればＮＹダウと米ドルは暴落すると喧伝した。

私は２０１６年１１月に公刊した

『反グローバリズム旋風で世界はこうなる』（ビジネス社）


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で内外株価暴騰を予測した。

同書の副題は

「～日経平均２万３０００円、ＮＹダウ２万ドル時代へ！」

現実は予測通りのものになった。

英国の主権者がブレグジットを選択することも、仮に選択しても金融波乱は起こらないことも予言した。

現実はその通りになった。

２０１６年１１月大統領選でトランプが勝利した。

このときも、主要メディアはトランプに対する批判を展開した。

２０２０年大統領選は接戦だった。

一部激戦州の開票結果が覆れば勝利者が入れ替わる大接戦だった。

不正選挙が指摘されて紛糾したが、結局はバイデンが勝利した。

大統領選のあった２０２０年２月にコロナパンデミックが表面化。

米国はパウエルＦＲＢとトランプ大統領が財政金融政策を総動員して危機を乗り切った。

当時の対応としては最善の対応が取られたと言える

このコロナパンデミックがトランプの大統領再選を阻止するための「工作」であった疑いは強い。

トランプ・パウエルコンビが最善の対応を示したが、大統領選でトランプは惜敗した。

私はトランプのすべてを支持してはいない。

トランプは欠点の多い人物だと言える。

しかし、高く評価されるべき点があることを見落とせない。

メディア誘導を跳ねのけて米国の主権者がトランプを大統領に返り咲きさせて意味は極めて重い。

トランプ２．０の大きな特徴として

「戦争・ワクチン・ＣＯ２」の否定があると指摘してきた。

断末魔の叫びを上げるディープ・ステイト＝グローバル巨大資本。

私は断末魔の叫びを上げる巨大資本が構築したビジネスモデルを

ＤＢＭ＝断末魔ビジネスモデル

と命名した。

その中核をＷＰＦと呼んだ。

Ｗａｒ＝戦争、Ｐｕｂｌｉｃ＝財政収奪、Ｆａｋｅ＝詐欺

Ｆａｋｅビジネスの中核がワクチンとＣＯ２。

ウクライナ戦争を創作したのはバイデン政権だ。

ウクライナ政権を転覆し、内戦を勃発させ、ロシアの軍事行動を誘発した。

戦乱は早期終結の可能性があったが、米国は早期終結を阻止した。

地球の表面温度は１０万年周期での上下１５度程度の変動を繰り返している。

温度変化をもたらす主因は宇宙線量、太陽活動、地軸の変動にあると見られる。

温暖化ＣＯ２起源説はフェイクである疑いが濃厚だ。

国連がＣＯ２起源説を採用したことにより、各国で巨大な財政支出が計上されている。

この財政資金を収奪することがフェイクビジネスの目的である。

トランプ大統領のグローバル巨大資本のＤＢＭ＝断末魔ビジネスモデルの欺瞞に正面から立ち向かう姿勢は高く評価されるべきものだ。

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安保法制の落とし穴

トランプ再登場を甘く見るな

１月２０日にトランプ大統領就任式が執り行われる。

１１月５日の大統領選でトランプは圧勝した。

メディアはハリス推しが鮮明だったが、米国の主権者はメディアの誘導を阻止した。

このトランプが提示する政策路線は画期的なものと言える。

この点を甘く見ておかぬ方がよいだろう。

何が画期的なのか。

三つある。

まずは戦争に対するスタンスが変わる。

バイデン政権は戦争の創作者・拡大推進者だった。

典型的なのがウクライナ戦争。

戦争創作の伏線になったのが２０１４年のウクライナ政権転覆。

米国とネオナチ勢力の結託による政権転覆だったと言える。

現地指揮官はヴィクトリア・ヌーランド。

本国の最高指揮官はバイデン副大統領だった。

２０１３年１１月２１日から２０１４年２月２２日にかけて、米国が仕組んだ暴力革命による政権転覆劇が演じられた。

樹立された暴力革命政府はロシア系住民に対する人権侵害と武力攻撃を行った。

結果としてウクライナ内戦が勃発。

２０１４年と２０１５年に内戦収束のための「ミンスク合意」が締結された。

２０１５年のミンスク２は国連安保理で決議された。

国際法の地位を獲得した。

東部２地域に高度の自治権を付与することで内戦を終結させることで決着した。

ところが、ウクライナ政府はこの合意を踏みにじった。

２０１９年４月に登場したゼレンスキー大統領はミンスク２の履行を公約に掲げたが実行しなかった。

米国でバイデンが大統領に選出され、ロシアが先に手を出すように誘導した。

ドイツのメルケル首相はミンスク合意がウクライナが戦争を準備するための口実だったと吐露した。

その結果発生したのがウクライナ戦争だ。

戦争は早期終結の流れだったが英国のジョンソンと米国のバイデンが阻止した。

米国は戦争の長期化と大規模化を誘導した。

この戦争は米国の軍産複合体が利潤追求を目的に創作したものと考えられる。

これに対してトランプは戦争を希求しない。

ウクライナ戦争を早期終結させることを公約に掲げている。

米国で最強の影響力を持つ軍事資本に服従しない例外的な米国大統領がトランプである。

トランプは第１期に北朝鮮和平を指向した。

これを阻止したのは軍産複合体だ。

しかし、トランプは第２期においても北朝鮮和平を指向する可能性がある。

日本に対しては駐留米軍の費用負担拡大を求める可能性がある。

本来は、この機会を活用して米軍の日本からの撤退を誘導するべきだ。

千載一遇のチャンスになる。

トランプは厚生長官にロバート・ケネディ・ジュニアを起用した。

ケネディはワクチン懐疑論を唱えている。

コロナの本質は「ワクチンのためのコロナ」だったと考えられる。

トランプとケネディはワクチンに対する強い警戒感、懐疑感を有している。

ケネディが厚生長官に起用された意味は極めて重大だ。

トランプはエネルギー長官にクリス・ライトを起用。

地球温暖化ＣＯ２起源説を否定する人物。

国連がＣＯ２起源説を広め、世界各国で企業による「財政収奪」が展開されている。

しかし、ＣＯ２起源説の説得力は極めて乏しい。

石炭、原油、天然ガスを主軸にするエネルギー活用がもっとも効率的である。

戦争・ワクチン・ＣＯ２で米国の基本政策が転換する。

この影響を軽視することはできない。

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