カテゴリー「新型コロナワクチンは危険」の14件の記事

2021年9月 6日 (月)

ワクチン接種後急死1000人突破

厚労省のワクチン副反応疑い報告によると8月8日分までの集計でファイザー社製ワクチン接種後の急死者数が991人、モデルナ社製ワクチン接種後の急死者数が11人と報告された。

https://bit.ly/3jMN8NL

両社製ワクチン接種後急死者数が1000人を超えた。

推定接種人数はファイザー社製ワクチンが5044万人、モデルナ社製ワクチンが919万人で合計5963万人になる。

5963万人が接種して1002人の死者。

比率は0.0017%。

他方、ワクチン接種後重篤化者はファイザー社製ワクチンが3689人、モデルナ社製ワクチンが178人で合計3867人。

ワクチン接種後重篤化者の比率は0.0065%。

これまでにコロナ死とされている人数は1万6313人で日本の人口1億2602万人の0.013%である。

新型コロナワクチン接種後急死者数の多さは異常である。

比較のために季節性インフルエンザワクチン接種後急死者数を見てみよう。

2018-19年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種の副反応疑い報告では、接種後急死者数が3人と報告されている。

https://bit.ly/3n75efM

重篤化者数は64人。

推定接種人数は5113万人。

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8月8日までの時点の新型コロナワクチン推定接種者数5963万人と大差がない。

他方、接種後急死者数は季節性インフルエンザワクチンが3人であるのに対して新型コロナワクチンでは1002人。

接種後重篤化者数は前者64人に対して後者3867人。

新型コロナワクチンには重大なリスクがあると言わざるを得ない。

ただし、政府は因果関係を認めていない。

NHKはこのことを、「因果関係があると認められたものはない」と報じるが、極めて不正確で歪んだ伝え方。

政府は「因果関係があると認める」ことをしていないが「因果関係がないと認める」こともしていない。

つまり、因果関係があるのかないのかについて判定を下していないだけ。

因果関係があると判定すれば1人4000万円の補償金を支払わねばならないことになる。

政府は屁理屈を並べてでも「因果関係がある」と認めようとしないだろう。

重要なことは「因果関係がない」と判定されていないこと。

このことは「因果関係がある」可能性が存在することを意味している。

中日ドラゴンズの27歳の現役投手木下雄介氏が急性心筋梗塞で急死した。

キリンビールの61歳の現役社長布施孝之氏が心室細動で急死した。

テレビタレントの女性医師が脳内出血で入院したことも報道された。

いずれも心臓疾患で、かつ、いずれの人物もワクチン接種を受けている。

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新潟大学名誉教授の岡田正彦氏がベストセラー著書

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で新型コロナワクチンのリスクを指摘している。

岡田氏は明らかにワクチン接種が原因となっている病気が、いまのところ三つあると指摘している。

血小板減少症、心臓に生じる病気、そして腎臓病。

ワクチンを接種するとmRNAを包んだ脂質微粒子が血流に乗って全身に流れ、全身の血管の内側を覆っている「内皮細胞」に最初に接触する。

この内皮細胞にトゲトゲたんぱく質が接触することによって重大な問題が生じる可能性があると岡田氏は指摘する。

もっとも重大だと考えられるのが「免疫性血小板減少症」。

出血を止めるために必須の血小板が自己免疫病である「免疫性血小板減少症」によって破壊される。

ヒトの体内では、ちょっとした刺激で大小を問わず出血が起きているが、血小板が破壊されると、その出血が止まらなくなってしまう。

その結果、脳出血などの重大な問題が起こる。

ワクチンには重大なリスクが認められ、ワクチンを接種しないという判断は極めて正当なもの。

政府はワクチンに関する正確な情報を公開して、接種の判断を一人一人の国民に委ねるべきだ。

ワクチン接種者を優遇し、ワクチン非接種者に圧力をかける差別政策にはまったく正当性がない。

このことを明確にする必要がある。

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2021年8月31日 (火)

ワクチン有効率95%への疑念

ワクチン推進の原動力として使われてきた数値が昨年12月31日に公表されたファイザー製ワクチン有効率95%。

メディアは95%の数値を独り歩きさせてワクチン接種推進キャンペーンを展開してきた。

NHKも定時ニュースのトップでこの数値を取り上げた。

「そうか、このワクチンを接種すれば95%の確率でコロナ感染を防げる」

と考えた人が多いのではないか。

数字の詳細な意味など関係ない。

95%の確率で感染を防げる。

そんな印象が植え付けられた。

しかし、有効率95%はそのような意味ではない。

そもそも、日本における感染の実態を知っておく必要がある。

公表数値から計算される日本のコロナ感染率は1%。

99%の人が感染していない。

感染した1%の人の大半は無症状または軽症。

重症化した人の比率は極めて低い。

死亡した比率は0.012%。

その大半は高齢者または基礎疾患を持つ人。

高齢でない健常者が重症化した確率、死亡した確率は極めて低い。

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新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が著書でファイザー社製ワクチン有効率95%に対する疑問を提示されている。

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95%という数値はNEJM(The New England Journal of Medicine)に掲載された。

https://bit.ly/38tlteg

3万6523人を18198人(グループA)と18325人(グループB)の二つのグループに分けて、グループAに本物ワクチン、グループBに偽物ワクチン(プラセボ)を打った。

グループA 感染者8人 うち重症化者1人
グループB 感染者162人 うち重症化者9人

の結果を得た。

グループA 0.040% a
グループB 0.884% b

としたとき、

(1-a/b)X100=有効率

として計算して有効率95%が得られた。

感染確率は0.040%と0.884%だった。

ワクチン接種グループの感染確率が0.844%低かったということ。

有効率95%という響きと、感染確率が0.844%低かったという響きには大きな落差がある。

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岡田氏が指摘する疑問点のなかから二つだけ紹介しておく。

一つは、グループAに感染疑いが多数存在していたということ。

しかし、PCR検査を行わず、感染者として扱っていない。

この人々が感染していたとして再計算すると有効率は19%に下がってしまう。

もう一つは、グループ分けが適切に行われていたのかどうかに疑惑があること。

グループAに感染しなさそうな人、グループBに感染しそうな人を振り分けていたなら結果が歪む。

適正な検証試験ではグループ分けを適正に行った証拠を掲載するのが通常だが上記論文にはその証拠が提示されていないとのこと。

住んでいる地域、年齢、性別、基礎疾患の有無、血圧値、コレステロール値、薬の摂取の有無、運動習慣、喫煙習慣、学歴などのデータを精査して、コンピューターで二つのグループが均等になるようにする。

このようなプロセスが明示されていなければ検証結果をそのまま信用することができない。

検証を行う学者や機関に間接的にでも製薬企業から資金が流入していると中立公正な検証が行われないことが十分に考えられる。

また、上記論文の検証結果では、感染者のうち重症化した人の比率で、ワクチン接種グループの方が高かったとの結果が示されている。

8月17日付メルマガ第3008号記事「明らかに大きいワクチンリスク」に詳細を記述したが、厚労省が公表しているデータを基にすると、

ワクチン接種後急死確率が0.0018%。

ワクチン接種後重篤化確率が0.01%。

になっている。

コロナ死亡確率0.012%とワクチン接種後重篤化確率0.01%に差がない。

ワクチンに金属片混入などのトラブルも表面化している。

高齢でない健常者がワクチンを接種するかどうかの判断をする上では、ワクチンを接種した場合のリスクとワクチンを接種しない場合のコロナリスクを慎重に比較する必要がある。

その比較を考察する限り、接種を受けないことが適正である判断できる。

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2021年8月28日 (土)

命の危険伴う「打て打て詐欺」

8月23日付ブログ記事
「万死に値する菅コロナ大失政」
https://bit.ly/3kA8Ioa

に「日本の新型コロナ感染拡大が緩やかにピークアウトする可能性はある」と記述した通り、東京都の感染第5波新規陽性者数はピークアウトする可能性が強まっている。

0828212
全国の新規陽性者数もピークアウトに向かう可能性がある。

こうなるとコロナ問題に関する風向きが変化する可能性もある。

しかし、菅コロナ大失政の責任が軽減されるわけではない。

何よりも重要である必要十分な医療体制確立を怠り、多くの人命を失ったことの責任は万死に値する。

7月以降に自宅療養、宿泊療養中に亡くなった方が13都府県で少なくとも45人もいると報じられた。

菅内閣の「国民の命と健康が最優先」という公約は守られなかった。

コロナ対応で何よりも重要なことは治療が必要な感染者に必要十分な治療を施すこと。

治療技術が発展し、適切な医療を施せば生命を守れることが分かってきた。

しかし、治療が必要な感染者に治療を提供できなければ、救える命を救えない。

救急搬送を求めても拒絶される事例が多発。

菅内閣が十分な医療提供体制を確立してこなかったために発生した人災だ。

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菅首相はワクチンが切り札だとしているが、ワクチンは切り札でなく札付きだ。

安全性が十分に確認されていないワクチンを全世界の全人口を対象に接種する悪い冗談が現実化している。

世界規模で人体実験が展開されていると表現できる。

ワクチンリスクについて正確で十分な情報を提供するのは政府の責務だが、政府はワクチン推奨の情報しか流さない。

ワクチンリスクを指摘する情報をすべて「ワクチンデマ」だとする情報提供こそ悪質な「ワクチンデマ」である。

ワクチンに対するネガティブな情報のなかに信用性のない情報が含まれている。

ワクチン接種を推進する勢力が意図的にそのような情報を流布している可能性も考えられる。

反政府運動のなかに政府勢力が過激勢力を潜入させて過激なテロ活動を実行し、反政府勢力を悪者に仕立て上げることが散見される。

ワクチンに対するネガティブ情報に信用できない情報が含まれているのは事実だが、そのなかにすべての人が知っておくべき重要で重大な情報が含まれていることも事実。

新潟大学名誉教授の岡田正彦氏などは重要で正確な情報を提供されている貴重な存在だ。

ネットで公開されていた情報に医療ジャーナリストとの対談を併せて収録した著書が公刊されてベストセラーになっている。

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アマゾン販売ラインキングでも最上位に位置していることから、多くの市民が優良情報を渇望していることが分かる。

ファイザー社製ワクチンの接種が推進されるきっかけになったのが、昨年12月31日に発表された「有効性95%」という検証結果。

有効率95%という情報が独り歩きして、このワクチンを打ちさえすれば、95%感染を防げると考えた人も多いのではないか。

ワクチン推進勢力は細かな説明を省いて有効率95%を表看板にワクチン接種を推進してきた。

岡田正彦氏はこの有効率95%という検証結果に大きな疑惑があると指摘している。

そもそも「95%の確率で感染しないで済む」という感想が的外れ。

これまでの実績で日本人の99%が感染していない。

何もしなくても、元々99%の人は感染していない。

検査が広く行われてこなかったから、全員に検査をすれば数値の変動の余地はあるが、少なくとも症状は出ていない人が99%以上だ。

NEJM(The New England Journal of medicine)に掲載された有効率95%という検証結果には多くの疑問点があると岡田氏が指摘する。




95%という数字は以下のデータから算出されたもの。

3万6523人を18198人(グループA)と18325人(グループB)の二つのグループに分けた。

グループAに本物ワクチン、グループBに偽物ワクチン(プラセボ)を打った。

グループA 感染者8人 うち重症化者1人
グループB 感染者162人 うち重症化者9人

の結果を得たが、感染した人の比率を

グループA 0.040% a
グループB 0.884% b

としたとき、

(1-a/b)X100=有効率

として計算して有効率が95%が得られた。

しかしながら、同じ検証結果は、

感染した確率がグループBで0.844%高かったというだけに過ぎない。

検証結果の二通りの表現である

「有効率95%」
「感染確率が0.844%下がった」

を比べると印象がまったく違う。

前者が「相対リスク」を表現するもので、後者が「絶対リスク」を表現するもの。

そもそも新型コロナでは感染する確率が非常に低い。

このことを度外視することに問題がある。

検証結果の問題核心は「相対リスク」低下を強調していることではなく、検証方法に疑惑があること。

グループAのなかに多数の感染疑い事例があったが、PCR検査を行わなかったので「感染していない」取り扱いにされている。

この人々が感染していたとすると有効率は19%にまで低下する。

リスクが高く、本当の有効性も明らかでないワクチンに全世界の市民がワクチン狂騒曲に巻き込まれていることに疑問の目を向けることが必要だ。

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2021年8月17日 (火)

ワクチンリスク周知は国の責務

新型コロナの感染が爆発している。

              東京都新規陽性者数推移
0817212

感染力の強いL452Rが感染の中心に置き換わっているなかで、菅義偉氏が東京五輪開催を強行して人々の行動抑制のたがを外した。

「五輪強行で行動抑制のたがが外れた」
https://bit.ly/3zVGGte

このことによって感染爆発が広がっている。

宮城県、静岡県、茨城県が五輪有観客開催を強行した。

この3県で感染が急拡大しているのも順当。

全体を有観客開催にしていれば惨禍はさらに拡大していたと考えられる。

宮城県、静岡県、茨城県の知事は責任を明らかにする必要がある。

宮城県では知事の任期満了が11月に到来する。

宮城県の村井嘉浩知事は五輪有観客開催を強行するとともに水道民営化を推進している。

宮城県の主権者は村井氏を打倒する候補者を擁立し、村井氏を一刻も早く退場させるべきだ。

コロナ感染拡大は菅義偉氏がもたらした人災。

「後手後手・小出し、右往左往」を重ねてきた。

ワクチン対応も後手に回った。

水際対策は菅義偉氏が妨害した。

昨年12月に英国でN501Y変異株が確認され、直ちに水際対策強化が必要だったが、菅義偉氏が対策を骨抜きにした。

本年3月にインドでL452R変異株が確認され、直ちに水際対策強化が必要だったが、菅内閣が対応を始めたのは5月に入ってからだった。

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本年1月の感染第3波が深刻化した最大の理由は菅義偉氏がGotoトラブル政策を全面推進したから。

3月21日の緊急事態宣言解除、6月21日の緊急事態宣言解除はいずれも時期尚早だった。

五輪開催を強行するために緊急事態宣言解除を強行した。

そのために、日本では感染収束を獲得できず、緊急事態宣言の解除と発出の繰り返しが続いている。

菅コロナ大失政を象徴するのが緊急事態宣言発出下で東京五輪開催を強行したこと。

五輪開催強行では緊急事態宣言が意味をなさない。

五輪のお祭り騒ぎを政府が推進しながら行動抑制しろと叫んでも誰も耳を貸さない。

耳を貸さない市民が悪いのではなく、緊急事態にお祭り騒ぎを強行する菅内閣が悪い。

かくして日本はコロナ危機に陥った。

他国と比較して日本の感染者と死者は相対的に少ない。

人口当たり病床数も相対的に多い。

それにもかかわらず医療崩壊を招いた原因は菅内閣の医療マネジメント失敗にある。

コロナへの対応方法を誤り、救える命を救えない事態を招いている。

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菅義偉氏がいま叫んでいるワクチンだが切り札にはならない。

ワクチンは「切り札」でなく「札付き」だ。

新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が「新型コロナワクチンのエビデンス」と題するサイトを開設して極めて優良な情報を提供下さっている。

ところが、一時的なものかどうか不明だが、インターネット上で閲覧できない状況が生じている。

この岡田正彦氏がワクチンに関する著書を公刊された。

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未読だが、恐らくサイトに掲載されていた情報も詳細に記載されていると思われる。

ワクチンについての冷静で客観的な分析と判断が分かりやすく提示されていると思う。

アマゾンでは品切れ状態で入荷に日数がかかるようだが必読の書であると考える。

本ブログ、メルマガ記事のワクチンリスク計数について問い合わせが多い。

基本的な見解は、ワクチンのリスクはきわめて高く、高齢でない人のワクチン接種は推奨されないというもの。

その論拠となる数値についての質問が多い。

計数の単純比較に問題があることを否定しないが、市民がワクチンを接種するべきかどうかを判断するには、利用可能なデータを有効に活用するしかない。

この視点から計数を提示している。

結論は変わらない。

ワクチン接種を忌避するのが適正である。

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2021年8月10日 (火)

報道されない大量ワクチン接種後死

緊急事態宣言を発出しながら東京五輪開催を強行した本当の理由はコロナが重大な感染症ではないこと。

日本のコロナ死者は約1万5000人。

年率換算では約1万人。

この数値は季節性インフルエンザと同水準。

変異のスピードが速いが致死率は明らかに低下している。

それにもかかわらず「緊急事態宣言」を発出しているのはなぜか。

最大の背景は「ワクチン利権」。

ワクチンを国費で全国民に接種することを可能にするにはコロナが重大な感染症でなければならない。

だから菅内閣はコロナを重大な感染症に位置付け続けている。

その上でワクチン接種を推進している。

しかし、コロナが本当に重大な感染症であるなら五輪は並び立たない。

五輪開催を強行するにはコロナが重大な感染症では矛盾が生じる。

ワクチンを立てれば五輪は立たず、五輪を立てればワクチンは立たない。

ところが、菅内閣は五輪を立てて、かつ、ワクチンを立てた。

こんな矛盾はない。

菅内閣の不可思議な行動を説明するたて糸が「利権」。

「利権」をたて糸にして考えれば、ワクチンと五輪の両立が可能になる。

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菅義偉氏は五輪という蜘蛛の糸にしがみついた。

感染爆発の事実が突き付けられており、コロナが本当に重大な感染症であるなら、五輪開催強行の選択肢はなかった。

五輪を断念せざるを得なかった。

しかし、菅義偉氏は五輪開催強行をゴリ押しした。

自分の政治的利益のためであるが、同時にコロナ詐欺の本質を知っての上のことであったと考えられる。

適正なコロナ対応はコロナの指定区分を変更すること。

コロナを第5類感染症相当にすることだ。

現行法では費用が公費負担にならないが、この部分だけ公費負担とする措置を取ればよい。

コロナの多くの部分を第5類感染症相当に指定するだけで、ほぼすべての問題が解決する。

しかし、菅義偉氏にとっては致命的な欠陥があった。

ワクチンの大口買い上げが不可能になること。

公費による全国民に対するワクチン接種を正当化するにはコロナを重大な感染症に指定するしかない。

そのためにコロナが重大な感染症として指定されている。

「コロナ詐欺」の本質を理解しておくことが重要だ。

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問題はワクチンだ。

ワクチン接種後の死者が著しく多い。

ワクチン接種後の重篤化者数も著しく多い。

「不妊になる」との説がデマであるなどを論じる前に、接種後急死者数や接種後重篤化者数などの「事実」を正確に伝えるべきだ。

日本でのワクチン接種人数(少なくとも1回接種)は7月29日時点で4827万人。

他方、接種後急死者数は7月30日までで919人。

重篤報告は7月25日時点で3338人。

極めて多数の接種後急死者、重篤化者が報告されている。

https://bit.ly/3xqZqiE

https://bit.ly/3iqn4Hx

急死者数919人は接種人数4827万人の0.0019%。

重篤化数3338人は4827万人の0.007%。

この数値が異常に大きい数値であることは、季節性インフルエンザワクチンの接種後急死者数と比較するとよく分かる。

2018-19年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種後の急死者数は推定接種人数5251万人に対して3人。

https://bit.ly/3xDGmxP

新型コロナワクチンは4827万人接種で919人が急死。

重篤化した人が3338人。

これに対して、季節性インフルエンザワクチンは5251万人接種で接種後急死者数はわずかに3人。

ワクチン接種推奨者は、

「日本でコロナに感染して死亡する確率は、公表数値をもとに計算すると1.5%、

これと比較するとワクチン接種後急死確率0.0019%、ワクチン接種後重篤化率0.007%ははるかに低く、ワクチン接種にメリットがある」

と主張する。

このような初歩的な誤りを言い張る点に「コロナ詐欺」の本質が透けて見える。

日本のコロナ死者数は15753人。

全人口は1億2605万人。

つまり、ワクチンを打たずにコロナで死亡する確率は0.012%。

これと比較してワクチン接種後急死確率0.0019%、ワクチン接種後重篤化確率0.007%は極めて高い。

高齢でない健常者はワクチン接種を忌避するべきと考えられる。

            東京都新規陽性者数推移
0810212

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2021年8月 1日 (日)

ワクチン詐欺にだまされるな

米CDC(疾病対策センター)の調査で

「新型コロナウイルスワクチンの接種を完了した人のうち、新型ウイルスに感染して死亡した例は0.001%未満にとどまっていること」

が明らかになったと報じられている。

https://www.cnn.co.jp/usa/35174631.html

この種の数字のトリックに注意が必要だ。

日本では、

「ワクチンを打たずに新型ウイルスに感染して死亡した例は0.012%にとどまっている」

新型コロナワクチンで死亡する確率は極めて低い。

全人口の99.99%の人は新型コロナウイルスで死亡していない。

他方、ワクチンを接種して急死した人は驚くほどの多数になっている。

3760万人が接種を終えた7月11日の時点でワクチン接種直後に

重篤化した人が2858人

急死した人が667人

と報告されている。

https://bit.ly/2VaY1zp

新型コロナウイルスワクチンの接種をした人のうち、

重篤化した人の比率は0.0076%

急死した人の比率が0.0018%

である。

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コロナで死亡した人の人口比が0.012%。

ワクチン接種直後に重篤化した人の比率が0.076%

コロナで死亡する確率は、ワクチン接種後に重篤化する確率の1.5倍強でしかない。

ワクチン接種後の死亡者、重篤者が多すぎる。

それにもかかわらず、この重大事実がほとんど報道されない。

NHKはワクチン接種を推奨する放送にだけ積極的で、ワクチンのリスクに関する情報をほとんど報じない。

明らかな放送法第四条違反である。

新型コロナワクチン接種後の急死者、重篤者の比率が極めて高いことを理解するには、季節性インフルエンザワクチン接種後の事例と比較することが有用だ。

2018-19年シーズンのインフルエンザワクチン推定接種人数5251万人に対して接種後急死者数は3人であると報告されている。

https://bit.ly/3jdz9iH

新型コロナワクチン接種後の急死者数、重篤者数は異常に多い。

これはデマではなく真実。

NHKはデマに注意と呼びかけるなら、この真実を適正に報道するべきだ。

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ワクチン接種直後に重篤化する確率がコロナで死亡する確率の65%。

この数値を正確に知れば、どれだけの人がワクチンを接種するだろうか。

若年でコロナ死する人は皆無に近い。

若年の健常者がワクチンを接種するメリットは皆無に近いと言える。

ところが、圧倒的多数の関係者がワクチン接種大キャンペーンを展開している。

巨大なワクチンマネーが流れていると推察される。

新型コロナワクチンについて冷静で正確な情報を提供されているのが新潟大学名誉教授の岡田正彦氏。

https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/

岡田氏は次のように指摘する。

「ほとんどの医師は、医師免許のほかに専門医の資格を取得していくが、その資格を継続するには、定期的に開催される学会主催の講演会などに参加しなければならない。

講演会では大学教授など有名医師が演壇に立つが、彼らは製薬企業から高額な謝礼と旅費を受け取り、豪華なホテルでの宿泊が約束されている。

もちろん研究費と称する寄付金も受け取っている。

つまり医師たちの耳には、製薬企業に不利な情報はいっさい入ってこない仕組みが出来上がっている。

医師たちは「製薬企業の手のひらで踊らされている」と言っても過言ではないだろう。」

すべての市民は新型コロナワクチン接種後に急死、あるいは重篤化する人が極めて多いという「知られざる真実」を確実に認識した上で判断する必要がある。

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2021年7月16日 (金)

ワクチン接種後556名急死は不都合な真実

「ワクチンデマに注意」という「デマ」が流布されている。

ワクチンに関する情報に真実性が乏しいものがある。

しかし、真実性の高い情報もある。

NHKが問題を報道するなら、

ワクチンに関する虚偽の情報に注意を呼びかけるとともに、流布されている情報のなかに注意を傾けるべき情報も含まれていることを合わせて伝える必要がある。

放送法第4条に次の規定が置かれている。

(国内放送等の放送番組の編集等)
第四条 放送事業者は、国内放送及び内外放送(以下「国内放送等」という。)の放送番組の編集に当たつては、次の各号の定めるところによらなければならない。
一 公安及び善良な風俗を害しないこと。
二 政治的に公平であること。
三 報道は事実をまげないですること。
四 意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

ワクチン報道について留意しなければならないのは四の規定。

「意見が対立している問題については、できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。」

ワクチンについては積極論を主張する識者と消極論を主張する識者が併存する。

「意見が対立している問題」

だ。

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NHKはワクチン接種を推奨する意見とともにワクチン接種に慎重に対処するべきとする意見の両方を紹介する責務を負っている。

私はワクチン接種に慎重に対応するべきだと考えている。

デマは流さない。

情報の取り扱いには慎重であるべきだ。

しかし、動かすことのできない重大事実がある。

NHKがワクチンについて報道するなら、この重大事実を隠さずに伝える必要がある。

重大事実とは何か。

それは、ワクチン接種後急死者が多数報告されていること。

厚労省の審議会に「副反応疑い事例」が報告されている。

https://bit.ly/3eI7hlt

https://bit.ly/3erELUP

7月2日時点までの集計でファイザー社製ワクチン接種後死亡事例が554事例、モデルナ社製ワクチン接種後死亡事例が2例報告されている。

合計で556事例。

接種人数は約3200万人レベルと推定される。

0.0017%の確率でワクチン接種後急死が生じている。

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政府は因果関係を認めていない。

しかし、報告されているのは「副反応疑い事例」であるので、ワクチン接種後に急死した事例でも計数から除外されているものもある。

比較のために他のワクチンでの報告を見ると、2018-19年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種後死亡事例報告がある。

https://bit.ly/3B6dtgu

この報告資料を見ると、2018-19年シーズンの季節性インフルエンザ接種可能回数5251万回についての接種後死亡事例は3例になっている。

5251万回接種で3例の死亡事例と3200万人接種で556例の死亡事例を比較したとき、新型コロナワクチン接種後の死亡事例の多さに驚かされる。

因果関係は明瞭でないが、少なくとも重大な事実であることはたしかだ。

死因をみても循環器系の疾患が多く、新型コロナワクチン接種後の血栓症発症リスクの指摘と重なる。

これらの重大事実を正確に伝えずに、ワクチン接種にネガティブなデマが流布されていることだけを垂れ流しにする放送は放送法第4条に違反する行為であると思われる。

流布されている情報のなかにデマが含まれていることも含めて、冷静な情報提供をされているのが新潟大学の岡田正彦名誉教授。

「新型コロナのエビデンス」

と題するサイトの情報を熟読することが必要だ。

https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/

「ワクチン接種にネガティブな情報はすべてデマ」と受け取られる「デマ」を垂れ流すNHKの放送法違反を取り締まる必要がある。

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2021年6月29日 (火)

やっぱり賢明な人はワクチン打たない

菅内閣がワクチンキャンペーンに懸命。

コロナ騒動の最大目的はワクチン販促にあると見られる。

日本のコロナ被害状況を踏まえると、現在のワクチン騒動は異常。

日本のこれまでの累計コロナ陽性者数は79.6万人。

全人口否比0.6%。

全人口の99.4%はコロナに感染していない。

コロナ死累計は14669人。

コロナ死の確率は0.012%。

インフルエンザを直接の原因とする死亡ならびにインフルエンザによる基礎疾患悪化による死亡の数は毎年約1万人と厚労省は発表している。

上記のコロナ死にもコロナを直接の原因とする死亡と基礎疾患悪化による死亡が含まれている。

新型コロナの死者数と通常のインフルエンザの死者数に大きな差は存在しない。

新型コロナは通常のインフルエンザ並みの感染症であると言える。

この状況に対して、政府が国費を投入して全員にワクチン接種する理由は見当たらない。

国民の大半がワクチン接種を受けて集団免疫を獲得するとの考え方があるが、ワクチンによる免疫能力付与の期間が長くはないこと、ウイルス有効性を下げる変異株が出現することを踏まえると、ワクチン接種による集団免疫獲得は実現しない可能性が高い。

それにもかかわらず、ヒステリックなワクチン販促活動が展開されている。

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そもそも、今回のコロナ騒動の最大の目的がワクチン販促にあると考えられる。

注目されるのは、ワクチンメーカーの経営最高責任者(CEO)が株価急騰局面で保有株式を大量に売り抜けていること。

ワクチンの重要性、有用性がますます高まるなら、慌てふためいて株式を売り抜ける必要がない。

メーカー経営者は

「一過性の濡れ手に粟ビジネス」

であることを認識しているのだろう。

ワクチンに関しては不正確な情報が多数流布されている。

ワクチン販促連盟は、世に出回る間違った情報だけをピックアップして「ワクチンデマ」を攻撃する宣伝活動にいそしむ。

世に出回る情報にウソが多い。

そのウソだけをピックアップして、ワクチンに疑問を投げかける情報全体を封殺しようとしている。

テレビ各局も政府のワクチン販促活動に全面協力している。

重要なことは多数の誤情報が氾濫するなかで、真実の重要情報を人々に伝えること。

ワクチンに警鐘を鳴らす情報のなかに無視するべきでない重要な指摘が含まれている。

真実とフェイクを丹念により分けて、真実の重要情報を広く周知させることが必要だ。

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ワクチン販促に芸能会社が活用される。

芸能会社はテレビ番組に芸人を出演させて、政府の意向に沿うコメントを提示させる。

その芸能会社に血税が注がれる。

悪質な政官業の癒着である。

こうしたなかで新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が冷静な視点から有用な情報を提供している。

しかし、googleで「岡田正彦」と検索しても岡田氏のサイトは表示されない。

「岡田正彦 新型コロナのエビデンス」

で検索すると岡田氏サイトにたどり着くことができる。

https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/

このサイトではワクチン販促連盟がワクチン推進のために取り上げるフェイク情報も取り上げている。

正確な情報の提供に腐心していることが分かる。

サイトはQ&A方式で多くの疑問に答える。

テレビメディアはこうした有用情報を紹介するべきだ。

ワクチン絶対善VSワクチン警戒論絶対悪の構図で番組を編成している点がいびつ。

岡田氏は「なぜ医師はワクチンについて正しい知識を持てないのか?」の問いに答える。

医師と製薬業界との癒着の深刻さが指摘される。

私たちは新型コロナワクチンに対する正確な知識をもってワクチンに対応する必要がある。

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2021年6月23日 (水)

ウイルスよりはるかに怖いワクチン

日本のメディアがほとんど報じていないワクチンに関する重大事実が存在する。

日本ではアストラゼネカ社製ワクチンを使用していない。

アストラ社製ワクチン接種後に多くの重大事例が海外で報告されているからだ。

安全性に重大な疑義がある。

しかし、日本政府はアストラゼネカ社製ワクチンを、国費を投入して購入している。

行き場を失ったワクチンを海外に提供することが画策され、実施されている。

台湾はコロナ対応で最優秀の実績を重ねてきた。

ところが、東アジア人の免疫能力をすり抜けると考えられるL452R変異株が台湾に流入し、新規陽性者数が急増した。

しかし、台湾政府の迅速で徹底した政策対応で、この危機を最小の影響で切り抜ける様相が強まっている。

この台湾に日本政府がアストラゼネカ社製ワクチンを提供した。

安全性に疑義のある、日本で使用していないワクチンを提供すること自体、礼を失した対応だ。

そのアストラ社製ワクチンが台湾で接種されたのち、重大事象が発生していると報じられている。

中国・新華社は、台湾で6月19日までにアストラゼネカ社製ワクチンを接種後に67人が急死したと伝えている。

日本が提供したワクチンは124万回分。

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台湾では6月19日までに148万人が一回目接種を終えたと伝えられている。

ワクチン接種後死亡確率は0.0045%。

台湾の人口は2386万人。

これまでのコロナ死者数は575人。

コロナ死亡確率は0.0024%。

ワクチン接種後死亡確率はコロナ死亡確率の約2倍。

ワクチンを接種するリスクがコロナ死リスクを2倍も上回る。

台湾ではワクチン接種を忌避する動きが急激に強まっている。

日本のメディアはこの重要事実をほとんど伝えない。

日本でもワクチン接種後に多数の死者が発生している。

厚労省のHPでワクチン接種後死亡事例に辿り着くことはかなり難しい。

厚労省のホームページのトップページから

新型コロナ感染症特設ページに進み、

「新型コロナワクチンについて」をクリックし、文章の中の

「新型コロナワクチンの有効性・安全性について」をクリックし文章の中の

「新型コロナワクチンの副反応疑い報告について」をクリックし、文章の中の

「死亡例の報告について(資料1-3-1、1-5-1)について」

の資料をクリックして初めて死亡事例報告にたどり着ける。

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日本でのワクチン接種後の死亡事例は5月30日までに139例、6月1日から6月4日までに57件とされている。

たった4日間で57人の死亡事例が報告されている。

新規陽性者数よりもはるかに重大な数値。

毎日、ワクチン接種後の死亡事例の数を公表するべきだ。

政府はワクチン接種と死亡との因果関係を認めない。

しかし、ワクチン接種まで何の問題もなく元気にしていた人がワクチン接種後に突然死する事例が多数報告されている。

因果関係があると考えるのが順当。

新型コロナワクチンはまったく新種のワクチン。

遺伝子ワクチンである。

体内に異種のDNAが注入されて長期間残存する。

重大な問題が発生するリスクを排除できない。

ワクチン接種後死亡確率とコロナ死確率との間に大きな違いがないなら、リスクが未知数のワクチンを接種する積極的理由がない。

台湾では日本で使用しないアストラ社製ワクチンを提供し、多数の死亡事例が発生していることから、対日感情が急激に悪化しているとも伝えられている。

ワクチンのリスクを十分に周知することが必要不可欠だ。

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2021年6月16日 (水)

コロナよりこわい遺伝子ワクチン

菅内閣は「ワクチンが切り札だ」と言うが、ワクチンには重大なリスクがつきまとう。

とりわけ、新型コロナワクチンはこれまでのワクチンと種類が異なる新種のワクチン。

安全性を確認するには長い年月を要する。

しかし、今回は特例で十分な治験の手続きを経ずに承認されている。

急を要したということだが、裏を返せば、その分、安全性の確認がおろそかにされている。

実際にワクチン接種後に多くの人が死亡している。

死亡以外にも重大な問題が発生している。

政府はワクチン接種と死亡や重大事態の因果関係を認めない。

法的に因果関係を立証することは容易でない。

政府の「因果関係は確認されていない」で逃げる姿勢が鮮明だ。

専門家のなかに、ワクチンのリスクを的確に指摘する人がいる。

しかし、少数派だ。

多くの医師は製薬業界と癒着している。

このために、ワクチンにネガティブな発言をしない。

大学の研究者は製薬業界から巨大な資金を受け入れていることが多く、その金を意識してワクチンにネガティブな発言をしない。

治療薬は感染者だけが対象だが、ワクチンは全人口が対象になる。

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製薬業界にとってワクチンは「打ち出の小づち」。

製薬業界と癒着する医師、大学の研究者にとってもワクチンは「打ち出の小づち」。

製薬業界は政治家にキックバックをばら撒いても痛くもかゆくもない。

官僚機構はワクチン関連予算が巨大利権になる。

メディアは製薬業界から巨大なスポンサー収入を得る。

したがって、ワクチンに関する情報は基本的に歪められている。

日本のコロナ死者は現時点で1万4187人。

日本の総人口1億2611万人の0.011%。

他方、厚労省の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」は6月9日、本年年2月17日から6月4日までにワクチン接種後に死亡した事例が196件であることを公表した。

政府は、6月10日時点でワクチン接種回数が累計で1000万回を超えたと発表した。接種を受けた人の3分の1が2回接種を完了したと仮定すると、人数は750万人ということになる。

750万人のうち、接種後に死亡した人が196人。

比率は0.0026%になる。

コロナで死んだ人の比率が0.011%。

ワクチン接種後に死んだ人の比率が0.0026%。

前者は後者の4倍。

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この倍率は、今後さらに小さくなると考えられる。

コロナで死なない確率が99.99%。

0.01%のコロナ死リスクを取り除くために、0.003%の死亡リスクのあるワクチンを接種することは、まったく割に合わない。

ワクチン接種と死亡の因果関係ははっきりしない部分がある。

しかし、基礎疾患もなく、高年齢でもない人が、ワクチン接種直後に死亡する場合、ワクチンに原因があると考えるのが妥当だ。

その死者の数が圧倒的に多い。

しかし、厚労省のコロナ関係情報のサイトを閲覧しても、上記の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」にはまったくたどり着けない。
https://bit.ly/3wvHofx

厚労省はコロナ情報の目立つ場所に、ワクチン接種後死亡事例についての情報を大きく掲載するべきだ。

新潟大学の岡田正彦名誉教授がインターネット上に有用な情報を提供されている。

また、慶応大学医学部放射線科講師をされていた近藤誠氏が良書を刊行されている。

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『こわいほどよくわかる
新型コロナとワクチンの秘密』
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近藤氏は同書で「ワクチン接種をやめたほうがいい理由」を詳細に解説されている。

本書が刊行されたのは4月だが、すでに第8刷に達している。

隠れた「大ベストセラー」になっている。

政府や利権業者に踊らされてワクチンを慌てて接種する前に、近藤氏が提供される優良な情報をしっかりと獲得するべきだ。

全国民必読の書と言える。

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