『日本経済の終宴』
新刊の
『日本経済の終宴
絶頂株価後の最強投資戦略』
（ビジネス社）
ありがたいことに好評を賜り販売中。
アマゾンにレビューを頂戴したので感謝の意を表するとともに紹介させていただく。
「会計事務所」さま
複雑な政治・経済の仕組みを、平易な言葉で非常にわかりやすく解説してくれる一冊です。お盆休み中に2回読みました。経済変動の要因としては、いろいろな理由付けができると思うのですが、著者の主張が私には一番しっくりきます。天性の洞察力に加えて、しっかりとした経済理論を踏まえての洞察だからなのだと思います。
私はアベノミクスが始まった頃から10年以上にわたり、著者のレポート「金利・為替・株価特報」を購読しています。この間、著者は、政治経済の動きを的中させ続けています。月2回届くこのレポートが楽しみになっています。
知的好奇心を大いに満たしてくれるだけでなく、「参考銘柄」によって実際の利益も得られています。
本書及びレポート「金利・為替・株価特報」を、政治経済の真実を知り、実益も得たい方に強くおすすめします。
「トマト」さま
失われた30年、これ迄の経済政策の失敗。
現状と今後の経済的対策が理解し易く纏めてあります。テレビ新聞では分からない事実が理解し易く有意義な一冊でした。
「もりのフクロウ」さま
この本は、お薦めです。
忖度がなく見通しが、いつもしっかりしている。
正しい学者の眼の持ち主である。
激動の世界の中での日本の羅針盤になる。
発信しくれる内容を大切にしたい。
また、反ジャーナリストの高橋清隆氏がブログに書評を掲載くださった。
記して感謝の意を表したい。
『高橋清隆の文書館』
https://x.gd/BmfwF
【書評】『日本経済の終宴―絶頂株価後の最強投資戦略―』植草一秀（ビジネス社）
No.1エコノミスト植草一秀氏が８月上旬に上梓した新刊本。同氏が月２回発行する会員制『金利・為替・株価特報』の年次版に当たる。冒頭で、「本書は日本と世界の政治・経済・金融情勢を丸わかりするための包括的な解説書であると同時に、資金運用で確実に利益を確保したいと考える国民投資家のための指南書」（p.2）とうたう。
日経平均株価は２０１２年１１月から上昇し続け、２６年６月には７万円台を突破した。だが、植草氏は「日本株価の割安が、ようやく解消したまで」（p.3）と達観する。今後、日本の株価は高値圏内でボックス相場を形成する可能性が高くなるとした上で、「絶頂株価を通過した後でこそ、真の情報力、真の洞察力が問われる」（p.232）と指摘。同書が一層重要な価値を持つ局面に差し掛かったと言える。
構成は次の通り。
第１章 高市持（こうしじ）率工作
第２章 デタラメノミクス
第３章 黄昏（たそがれ）の米国
第４章 絶頂株価のゆくえ
第５章 絶頂後の最強投資戦略
同書の特徴は、非常に分かりやすく書かれていることだ。株式投資や金融論に立ち入ったことがない人でも、短時間に通読できる作りになっている。投資目的の方は、第５章を読めるだけでも、買う価値が余りある。税込み１８７０円とは、超安い買い物だ。
激しく同意したのは、第１章の「メディアコントロール」と題された節。メディア絶賛による高い支持率が“創作”された代表事例を３つ挙げている。すなわち、小泉純一郎内閣（２００１年４月～）と第２次安倍晋三内閣（１２年１２月～）、高市早苗内閣（２５年１０月～）である。
「３つの政権に“共通するのは、『米国の命令に従う』＝“対米隷属”です」（p.41）と指摘。逆に「米国に対して“モノを言う”総理大臣はことごとく“潰（つぶ）されて”きた」として、石橋湛山や田中角栄、細川護熙（もりひろ）、鳩山由紀夫といった首相を列挙している。
このあたりは２４年１０月刊行の拙著『メディア廃棄宣言』の第４章にも詳述している。メディアの報じる正邪はほぼ真逆と思っていれば間違いない。
高市首相が掲げる「責任ある積極財政」について、冷静な分析をしている。高市内閣は２５年度、補正予算を含めれば５．０兆円赤字を拡大させた。歳出－税収が前年度の４７．８兆円から５２．８兆円に増えた。年平均１０兆円の緊縮財政が５兆円の積極財政に転換されたことを評価する。
しかし、転換の方法が間違っていたと指弾する。「歳出拡大の中心は、高市内閣が危機管理投資や成長投資と表現する支出と防衛力の強化が占めて、広く国民の手に行き渡る物価高騰対策は極めて限定的でした」（p.61~）。それら財政支出は、自民党と深くつながる諸産業への補助金で占有される。
『日本経済の終宴』（ビジネス社）
https://x.gd/yNOSpf
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高市暴政の真実を明らかにするとともに株価・為替の性格予測に基く投資戦略を提案する新著です。
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