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2023年10月10日 (火)

ワクチンに対する根強い疑念

新型コロナウイルスの変異が伝えられた。

それぞれの変異株に名称が付けられたが感染力の強い変異株のなかでとりわけクローズアップされたのがデルタ株とオミクロン株。

そして、なぜかオミクロン株以降、ギリシャ文字を使う変異株名が使用されなくなった。

DELTAとOMICRONのアルファベットを入れ替えると

MEDIA CONTROL

になる。

新型コロナは人為的な創作物である疑いが強いが、仮に新型コロナが人為的創作物であったとすれば、このアナグラムは創作者によるメッセージであるとも受け取れる。

政治を支配し、グローバルな市場を統一し、利益と富の一極集中を目論む巨大資本。

彼ら(=ディープステイト=DS)の利益至上主義は際限がない。

しかし、収奪の機会は徐々に狭められつつある。

このなかで新たに着目されている三つの領域がある。

戦争ビジネス

公共ビジネス

ワクチンビジネス

世界経済の動きを見るとこの狙いが浮かび上がる。

詳細については機会を改めて論じたい。

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新型コロナとワクチンとの関係。

一般的には「新型コロナのためのワクチン開発」と理解されている。

しかし、おそらく実相は逆だ。

「ワクチンのための新型コロナ開発」ではないか。

2019年10月18日にニューヨーク・マンハッタンの高級ホテル「ザ・ピエール」でイベント201が開催された。

https://www.youtube.com/watch?v=x14hzwnswv4

半年後に現実化するコロナパンデミックがほぼ正確に予行演習された。

イベントの最大資金提供者はビル&メリンダ・ゲイツ財団。

WHO、世界銀行、CDC、CCDC、ジョンズ・ホプキンス大学などが参画。

コロナパンデミックを理由に巨大なワクチンビジネスが展開された。

しかし、使用されたワクチンは新種のもの。

新種の遺伝子ワクチンの治験は十分でなく、日本では通常の薬事承認ではなく特例承認でワクチンが使用された。

しかし、そのワクチンが史上空前の災厄をもたらしている疑いがある。

日本の死亡数がワクチン接種と連動するかたちで激増した。

日本の死亡数推移は以下の通り。

2019年 138.1万人
2020年 137.3万人
2021年 144.0万人
2022年 158.2万人

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コロナパンデミックが広がった2020年の死亡数は前年比減少した。

ところが、ワクチン接種が一斉に実施された2021年から死亡数が激増。

2023年5月時点の直近1年間死亡数は160.1万人。

2020年の死亡数よりも約23万人多い。

死亡数が年率で20万人以上増加し、その水準が持続している。

ワクチンが原因で日本の死亡数が激増したと考えるのが順当であると思われる。

驚くべき多数のワクチン接種後急死事例が報告されている。

死亡した側はワクチン接種との因果関係を強く疑うが国は因果関係を認めない。

ワクチン接種に際しては「同意書」に署名がなされている。

国はワクチン接種が「義務」であるかのようなプロモーションを展開したが、巧妙に逃げ道は用意されていた。

「同意書」への署名を実行させていた。

したがって、ワクチン接種を受けた側の責任が存在するかたちになっている。

本稿の本題はこのあと。

2024年米国大統領選にロバート・ケネディJr.氏が出馬する可能性が高まっている。

ケネディ氏は新型コロナワクチン接種に明確に反対する主張を展開してきた希有の人物。

ロバート・ケネディJr氏の出馬が米国大統領選に大きな影響を与える可能性がある。

このことを深く掘り下げる必要がある。

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