史上最悪ワクチン薬害に発展か
日本の死者数は２０２２年に激増した。
２０２１年、２２年、２３年の日本の死亡数は
２０２０年 １，３７２，７５５人
２０２１年 １，４３９，８５８人
２０２２年 １，５８２，０３３人
前年との増減は
２０２０年 － ８，３３８人
２０２１年 ＋ ６７，１０３人
２０２２年 ＋１４２，１７５人
２０２０年の死亡数は前年比減少。
２０２１年の死亡数増加は東日本大震災が発生した２０１１年の５６，０５４人を超え、１９３６年の６８，３４２人以来、８５年ぶりの多さを記録した（数値が不明の第２次大戦中を除く）。
２０２２年の死亡数増加は２０２１年の倍以上。
スペイン風邪が流行した１９１８年以来の死亡数増加を記録した。
コロナパンデミックが発生したのは２０２０年。
この年の死亡数は前年比で減少した。
ところが、２０２１年、２０２２年と死亡数が激増した。
２０２０年と２１年および２２年の相違はワクチン接種の有無。
２０２１年から国民総動員でワクチン接種が実施された。
これに連動して日本の死亡数が激増した。
ワクチンは当初、感染を予防する効果があるとされた。
しかし、その後、感染を予防する効果は低いことが一般的に指摘されるようになった。
すると、今度は，ワクチンは重症化や死亡のリスクを減らすこととされた。
しかし、その後、ワクチン接種を受けても死亡や重篤化を防止する効果はないとの専門家見解が示されるようになった。
コロナウイルスの変異のスピードは速く、接種に使われるワクチンが変異後のウイルスには有効でないことも指摘された。
問題は接種後急死などの反応が多数報告されていること。
新型コロナワクチンでは接種後副反応疑いの報告制度が大幅に変更された。
季節性インフルエンザ予防接種などでは、接種後の副反応や機能障害、機能障害の恐れ、入院、死亡の全数に報告義務が課せられた。
しかし、新型コロナワクチンの場合、医師がワクチン接種との関連性が高いと認めた場合だけが報告の対象とされた。
接種後急死の場合でも医師が「関連性が高い」と認めなければ報告されていない。
それにもかかわらず接種後急死者が２０００名も報告されている。
しかし、政府はほとんどのケースでワクチン接種との関連性を認めていない。
健康被害が生じた場合、厚労省の健康被害救済制度を利用するためには、健康被害補償を申請しなければならない。
５月８日時点で７４７３件の健康被害補償申請が受理されており、審査済みが２９４１件、審査未了が４５３２件。
審査済２９４１件のうち２５９５件で健康被害が認定されている。
うち、死亡事例は５３件。
被害認定されなかったケースが３４６件。
申請があり、審査が済んだ事例のうち、８８．２％で被害が認定されている。
２０２２年の日本の死亡数は前年比で１４２，１７５人も増加。
１９１８年以来の死亡数激増だ。
その死亡数激増は新型コロナ感染症に伴うものではなく、新型コロナワクチン接種に伴うものである疑いが強い。
因果関係の検証が極めて重要になる。
ＮＨＫは５月１５日夜の「ニュースウオッチ９」で、新型コロナワクチン接種直後に家族が亡くなった遺族たちの発言を、新型コロナ感染で死亡した家族の遺族の発言のように編集して放送した。
遺族側が強く抗議してＮＨＫは５月１６日夜の「ニュースウオッチ９」で田中正良キャスターがコメントを読み上げて謝罪した。
田中氏は
「ワクチンを接種後に亡くなった方のご遺族の発言を、新型コロナに感染して亡くなった方のご遺族の発言と受け取られるように伝えてしまいました。
取材ではワクチン接種後に亡くなった方のご遺族だと認識していました。
番組はコロナ禍を振り返り、ご遺族の思いを伝えるという考えで放送しましたが、適切ではありませんでした。
取材に応じてくださった方や視聴者の皆様に深くお詫び申し上げます。」
との主旨の発言を示した。
ほとんどのメディアが新型コロナワクチンの健康被害について報道しない。
しかし、史上空前の薬害被害が広がっている疑いが強い。
徹底的な検証が求められる。
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