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2023年5月25日 (木)

史上最悪ワクチン薬害に発展か

日本の死者数は2022年に激増した。

2021年、22年、23年の日本の死亡数は

2020年 1,372,755人
2021年 1,439,858人
2022年 1,582,033人

前年との増減は

2020年 -  8,338人
2021年 + 67,103人
2022年 +142,175人

2020年の死亡数は前年比減少。

2021年の死亡数増加は東日本大震災が発生した2011年の56,054人を超え、1936年の68,342人以来、85年ぶりの多さを記録した(数値が不明の第2次大戦中を除く)。

2022年の死亡数増加は2021年の倍以上。

スペイン風邪が流行した1918年以来の死亡数増加を記録した。

コロナパンデミックが発生したのは2020年。

この年の死亡数は前年比で減少した。

ところが、2021年、2022年と死亡数が激増した。

2020年と21年および22年の相違はワクチン接種の有無。

2021年から国民総動員でワクチン接種が実施された。

これに連動して日本の死亡数が激増した。
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ワクチンは当初、感染を予防する効果があるとされた。

しかし、その後、感染を予防する効果は低いことが一般的に指摘されるようになった。

すると、今度は,ワクチンは重症化や死亡のリスクを減らすこととされた。

しかし、その後、ワクチン接種を受けても死亡や重篤化を防止する効果はないとの専門家見解が示されるようになった。

コロナウイルスの変異のスピードは速く、接種に使われるワクチンが変異後のウイルスには有効でないことも指摘された。

問題は接種後急死などの反応が多数報告されていること。

新型コロナワクチンでは接種後副反応疑いの報告制度が大幅に変更された。

季節性インフルエンザ予防接種などでは、接種後の副反応や機能障害、機能障害の恐れ、入院、死亡の全数に報告義務が課せられた。

しかし、新型コロナワクチンの場合、医師がワクチン接種との関連性が高いと認めた場合だけが報告の対象とされた。

接種後急死の場合でも医師が「関連性が高い」と認めなければ報告されていない。

それにもかかわらず接種後急死者が2000名も報告されている。

しかし、政府はほとんどのケースでワクチン接種との関連性を認めていない。

健康被害が生じた場合、厚労省の健康被害救済制度を利用するためには、健康被害補償を申請しなければならない。

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5月8日時点で7473件の健康被害補償申請が受理されており、審査済みが2941件、審査未了が4532件。

審査済2941件のうち2595件で健康被害が認定されている。

うち、死亡事例は53件。

被害認定されなかったケースが346件。

申請があり、審査が済んだ事例のうち、88.2%で被害が認定されている。

2022年の日本の死亡数は前年比で142,175人も増加。

1918年以来の死亡数激増だ。

その死亡数激増は新型コロナ感染症に伴うものではなく、新型コロナワクチン接種に伴うものである疑いが強い。

因果関係の検証が極めて重要になる。

NHKは5月15日夜の「ニュースウオッチ9」で、新型コロナワクチン接種直後に家族が亡くなった遺族たちの発言を、新型コロナ感染で死亡した家族の遺族の発言のように編集して放送した。

遺族側が強く抗議してNHKは5月16日夜の「ニュースウオッチ9」で田中正良キャスターがコメントを読み上げて謝罪した。

田中氏は

「ワクチンを接種後に亡くなった方のご遺族の発言を、新型コロナに感染して亡くなった方のご遺族の発言と受け取られるように伝えてしまいました。

取材ではワクチン接種後に亡くなった方のご遺族だと認識していました。

番組はコロナ禍を振り返り、ご遺族の思いを伝えるという考えで放送しましたが、適切ではありませんでした。

取材に応じてくださった方や視聴者の皆様に深くお詫び申し上げます。」

との主旨の発言を示した。

ほとんどのメディアが新型コロナワクチンの健康被害について報道しない。

しかし、史上空前の薬害被害が広がっている疑いが強い。

徹底的な検証が求められる。

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