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2022年11月26日 (土)

温暖化とコロナの真相

12月4日(日)午後1時半から、品川区荏原所在の「ひらつかホール」において、「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」が開催される。

2022年12月4日(日)13時30分~16時30分

スクエア荏原 ひらつかホール
(東京都品川区荏原4-5-28)
「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」

第1部基調講演 増田悦佐氏
「温暖化とコロナ 恐怖バブルフェイクの真実」
第2部パネル討論
植草一秀 青柳貞一郎 増田悦佐 山口雅之 黒川敦彦 一柳洋

参加費 1000円
問い合わせ窓口 E-mail:ondan567kai@gmail.com
https://bit.ly/3X8G284

コロナとウクライナと温暖化。

共通点がある

世に流布される論議に大きな力が加えられていること。

私たちの判断に重要な影響を与えるのがメディア。

従来の地上波、ラジオ、新聞というメディアに加えてインターネット上のニュース・ポータルサイト、SNSの影響力が増している。

これらのメディアの特徴、共通点は、カネの力が支配力に直結すること。

巨大な資金力を有する巨大資本が「カネの力」で情報空間を支配している。

だが見落としてはならないことがある。

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それは、巨大資本による情報空間の支配を支えているのが私たち市民の行動にある点だ。

「いまだけ、カネだけ、自分だけ」

という「三だけ教」に多くの人が冒されている。

コロナ騒動が広がった。

未知の疫病であるから警戒するのは当たり前。

リスク管理の鉄則は「最悪に備える」こと。

全貌が掴めぬ段階で強い警戒態勢を敷くことは当然のこと。

日本ではコロナを「死の危険性が高い感染症」である「第2類」相当に指定した。

このためにコロナが大騒動を引き起こした。

コロナは時間の経過とともに毒性を低下させている。

コロナの現状はインフルエンザ程度のリスクにとどまっている。

諸外国はすでにコロナの取り扱いをインフルエンザと同等に変更している。

ところが、岸田内閣はコロナの指定区分を第5類相当に変更することを拒み続けている。

第2類相当に維持することによって発生している巨大利権が最大の背景であると考えられる。

コロナはパンデミック騒動が広がる半年前に綿密な予行演習が行われていた。

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2019年10月18日にニューヨーク・マンハッタンのホテル・ザ・ピエールで「イベント201」なる会合が開かれた。

WHO、国連基金、世界銀行、米国疾病予防管理センター (CDC)、中国疾病予防管理センター(CCDC)などが共催するイベント。

最大の資金提供者とみられるのが「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」。

イベントの概要を伝えるダイジェスト版の動画は「コロナコンスピラシー」という単語で検索すれば閲覧できる。

https://www.youtube.com/watch?v=Lm0rvcpTgLM

半年後に現実するコロナパンデミックが予行演習されていた。

コロナの最大の特徴はパンデミックがワクチン接種キャンペーンに引き継がれたこと。

ワクチンキャンペーンを推進したのが「イベント201」の参画者だった。

ワクチン供給企業になったファイザーやモデルナに対する最大の資金提供者=出資者が「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」であると見られている。

世界規模のワクチン接種キャンペーンはワクチン供給メーカーの株価を暴騰させた。

このことによりワクチンメーカーへの出資者は法外な利得を手にした。

ウクライナの戦乱で巨大利得を手にしたのは米国の軍産複合体とエネルギー企業である。

世界規模の温暖化キャンペーンは欧州企業の利益のために創作された壮大なフィクションという側面が強い。

情報がコントロールされストーリーが創作される。

すべては巨大資本の利益極大化のため。

「いまだけ、カネだけ、自分だけ」の「三だけ教」からの脱却が課題である。

『日本経済の黒い霧
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