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2022年11月17日 (木)

温暖化とコロナの真相究明シンポ

コロナとウクライナと温暖化。

共通点は何か。

共通点はひとつの見解だけが「正論」として流布されていること。

「反論」が許されない点に共通点がある。

「コロナ」で強調されているのは「ワクチン」。

多くの関係者が「ワクチン」推奨の大合唱を演じる。

ウクライナでは「ロシア=悪魔、ウクライナ=正義」の図式だけが流布される。

「ロシアも悪いがウクライナも悪い。一番悪いのは米国だ」

という真正の「正論」が存在するが批判を浴びる。

地球温暖化はCO2によるものでCO2の排出削減が人類の最重要課題。

CO2に温室ガス効果があることは事実だとしても地球の表面温度を決定する要因はCO2だけではない。

地球の表面温度とCO2量との間には相互の連動関係も存在する。

CO2量が地球の表面温度変化の原因である側面と結果である側面とが併存する。

よく知られていることは太陽活動の変化が地球の表面温度に影響を与えること。

地球の表面温度は地球の歴史の中で大きく変化してきた。

これらを総合的に考察しなければ地球の表面温度変化を正確には分析できない。

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しかし、世界の情報空間において、特定の見解だけが「正論」として流布されている。

「反論」が許されない。

このような情報の偏りが生じる場合、裏側に「人為」の力が働いていることを疑うのが正しい姿勢である。

「人為」の力は「カネの流れ」と直結している場合が多い。

「コロナ」に連動してどのような「カネの流れ」が生じたのか。

はっきりしていることは「ワクチン」と「医療」に巨大なカネが流れたこと。

想像を絶する規模のカネが流れている。

多くの人間が「カネの流れ」に群がる。

テレビに登場する人物の人相を見れば、およその察しはつく。

コロナ騒動のはじめから「ワクチン」を叫び続けて大学教授の地位まで手にした者もいる。

ウクライナの戦乱で得をしたのは誰か。

米国ではウクライナ戦乱で軍産複合体に巨大な利得が転がり込んだ。

米国のエネルギー産業はロシアに代替して欧州向けエネルギー供給の主役に躍り出た。

バイデン大統領は支持率暴落に歯止めをかけることに成功した。

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ウクライナ利権疑惑を封殺することも目論んでいる。

CO2排出を削減する技術に世界の巨大な「カネの流れ」が呼び込まれている。

WEF(ワールド・エコノミック・フォーラム)が創作するムーブメントが世界の投資資金の流れを主導する。

このなかで掲げられているのがCO2排出削減、SDGs、ESG投資だ。

巨大な「カネの流れ」が誘導されて欧米巨大資本がその利得を手にしている。

日本はフクシマ原発事故を経験している。

CO2のリスクと原発事故のリスクを正当に比較したことがあるのか。

CO2に比べて原発リスクはより重大であり、より切迫したもの。

日本は世界最大の地震大国。

1500ガル以上の地震動が頻発する国である。

東京電力柏崎刈羽原発の例外を除き、すべての日本の原発の耐震設計基準が1000ガルを下回るなかで、原発再稼働が全面推進されている異常。

12月4日(日)午後1時半から、品川区荏原に所在する「ひらつかホール」において、「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」が開催される。

2022年12月4日(日)13時30分~16時30分

スクエア荏原 ひらつかホール
(東京都品川区荏原4-5-28)
「温暖化とコロナの真相を探るシンポジウム」
第1部基調講演 増田悦佐氏
「温暖化とコロナ 恐怖バブルフェイクの真実」
第2部パネル討論
植草一秀 青柳貞一郎 増田悦佐 山口雅之 一柳洋
参加費 1000円
問い合わせ窓口 E-mail:ondan567kai@gmail.com

https://bit.ly/3X8G284

私たちの目の前にある素朴な疑惑を考える一助にしていただきたい。

『日本経済の黒い霧
ウクライナ戦乱と資源価格インフレ
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