ワクチンが免疫不全の原因になる

４月６日時点のコロナワクチン第３回接種済み者は５５６８万人で全人口の４４．０％。

２回接種済み者は１００８万人で全人口の７９．６％

３回接種者は大幅に増加しないだろう。

コロナワクチンが危険であることが周知され始めているからだ。

ワクチン接種後の急死者、重篤化者が多数存在する。

「厚労省副反応疑い報告」（２０２２／３／１８）
https://bit.ly/3LGTh9i

によると、３月４日までに報告された接種後急死者数は１５７１人、２月２０日までに報告された副反応疑い者数は２９１６６人に達している。

接種人数当たりの接種後急死者数は季節性インフルエンザワクチンの２５０倍程度に達している。

しかも、インフルエンザワクチンと新型コロナワクチンでは報告基準が著しく異なる。

インフルエンザワクチン副反応報告基準
https://bit.ly/3udeoua

新型コロナワクチン副反応疑い報告基準
https://bit.ly/3NSnww0

報告義務を課された症例は以下の通り

インフルエンザワクチン

(1)アナフィラキシー
(2)急性散在性脳脊髄炎（ADEM）
(3)その他の脳炎・脳症
(4)けいれん
(5)ギランバレー症候群
(6)その他の神経障害
(7)39.0℃度以上の発熱
(8)血小板減少性紫斑病
(9)肝機能異常
(10) 肘を超える局所の異常腫脹
(11) じんましん
(12)じんましん以外の全身の発疹
(15)血管迷走神経反射
(16)その他の通常の接種では見られない異常反応
(17)上記症状に伴う後遺症

これに対して新型コロナワクチンの副反応疑い報告対象の症例は以下のもの。

アナフィラキシー
血栓症
心筋炎
心膜炎

インフルエンザワクチンに比べてはるかに少ない。

インフルエンザワクチンでは３９度以上の発熱が副反応報告義務の対象とされたが、新型コロナワクチンでは発熱が対象から外されている。

最大の変化はアナフィラキシー反応が接種後２４時間以内から接種後６時間以内に変更されたこと。

これ以外に次の報告義務が課せられている。

インフルエンザワクチン

表に定めるもののほか、予防接種後の状況が次に該当すると判断されるものは報告すること。

(1)   死亡したもの
(2)   臨床症状の重篤なもの
(3)   後遺症を残す可能性のあるもの

これに対して、新型コロナワクチンでは次のように変更された。

医師が予防接種との関連性が高いと認める症状であって、以下に該当するもの（予防接種との関連性が高いと医師が認める期間に発生した場合が報告の対象です。）

入院治療を必要とするもの
死亡、身体の機能の障害に至るもの
死亡若しくは身体の機能の障害に至るおそれのあるもの


インフルエンザワクチンでは、死亡したもの、臨床症状の重篤なもの、後遺症を残す可能性のあるもの、のすべてに報告義務が課せられた。

ところが、新型コロナワクチンでは、医師が予防接種との関連性が高いと認める症状に限って報告義務を課している。

アナフィラキシーに至っては接種後２４時間以内が６時間以内に変更された。

アナフィラキシーで接種７時間後に死亡したら報告されない可能性が高い。

当局の姿勢は、「できるだけ報告するな」というもの。

用語も「副反応報告」から「副反応疑い報告」に変更された。

公表されていない接種後急死者、接種後重篤化者が多数存在すると考えられる。

感染第６波で日本のコロナ死者数が急増したが、その原因がワクチン接種にあると推察される。

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であると考えるが、同書第５章タイトルは
「コロナワクチンは免疫不全の原因となる」
である。

猫を用いた動物実験データが紹介されている。

猫１０匹を５匹ずつの二つのグループに分け、一方のグループのみにワクチンを２回接種。

その後、両グループをコロナウイルスに感染させた。

未接種グループでは３匹が約１ヵ月で死亡し、２匹が４００日以上生存。

接種グループは５匹全員が９日以内に死亡した。

ワクチンを接種したために免疫暴走が発生して接種グループの猫全員が急死したと考えられるとのこと。

ワクチン接種が原因でコロナ感染時に免疫暴走が生じやすくなり、このためにコロナ死者数が増えたと考えられるのだ。

ワクチンの追加接種を回避するべきである。

小児へのワクチン接種も忌避すべきと考えられる。

このなかで、政府が「イベントワクワク割」を実施する方針を示している。

政府のワクチン接種推進の罪はあまりにも深い。

早晩、巨大な薬害訴訟が提起されることになるだろう。

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