ワクチン接種事業自体を中止すべし
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『コロナワクチンが危険な理由
:免疫学者の警告』
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拙著『日本経済の黒い霧
ウクライナ戦乱と資源価格インフレ
修羅場を迎える国際金融市場』
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を併せてご注文くださる方が多い。
ワクチンに関する最良書と併せてご高覧賜れることを嬉しく思う。
メディアが伝える情報に疑問を持つ方が増えている証だろう。
メディアの裏側に巨大資本が存在する。
巨大資本が情報空間を支配している。
戦争は「必然」によって生じない。
戦争は「必要」によって生じている。
その「必要」の第一は、軍産複合体の経済的な「必要」である。
ウクライナの戦乱は回避可能だった。
ウクライナがミンスク合意を誠実に履行していればウクライナでの戦乱は発生していない。
米国とウクライナがミンスク合意を踏みにじり、ロシアに対して軍事挑発を拡大してウクライナ戦乱を誘発させた。
この構図を見落とすわけにはいかない。
新型コロナはオミクロン株感染に移行して状況が急変した。
世界各国は新型コロナに対する対応方式を変更した。
インフルエンザ並み対応に変更している。
日本においても新型コロナの指定区分変更が求められている。
ただし、国民負担が増大しないよう、公費負担の部分だけは残存させるべきだ。
本ブログ、メルマガは、公費負担を残したまま、他の取り扱いを第５類感染症準拠に変更すべきだと主張してきた。
いま、重大視しなければならないことはワクチンリスク。
ワクチン接種がもたらす災厄が際立っている。
長期的な影響が未知である新種ワクチン接種を強要することは犯罪行為と言うべきもの。
恐るべき被害が広がっている。
私たちは新型コロナワクチンの真実を知る必要がある。
「全国有志医師の会」は
「全国の有志医師の会は、新型コロナウイルス感染症対策の抜本的変更、及び新型コロナワクチン接種事業（3回目接種、5歳～11歳の子どもへの接種、妊婦への接種）の即時中止を強く求めます。 全国有志医師の会一同」
とする共同声明を発表している。
同会はワクチン接種事業の中止を求めている。
同会サイトに掲載されている記述を転載させていただく。
「ワクチン接種事業の中止を
現在使用されている新型コロナワクチンは、mRNAワクチンという人類に初めて使用される新しい機序の薬剤であるにもかかわらず、2021年2月に「特例承認」され臨床試験が終了しないまま接種が開始されている。中長期的な安全性は十分に確認されているとは言えず、2022年2月18日のワクチン分科会副反応検討部会において1,474件の接種後死亡例（うち10代6人）、6,454件の接種後重篤例（うち10 代398 人）が報告されている。
本ワクチンは武漢で最初に発見された株に対して作られたものであり、変異株への効果は不明であり、昨今のブレイクスルー感染の多さからも効果が低下していることは明白である。
接種後に体内で産生されるスパイク蛋白自体に血管障害や血栓症を誘起する作用に加え、接種後の心筋炎や全身性炎症、及び免疫抑制による感染への脆弱性を示す研究論文が次々と報告されている。
しかも、日本に現存するワクチンは第五波までの武漢型ウイルスに対応するものであり、スパイクの分子構造が激変したオミクロン株とその変異株には交差免疫力が極めて低く、抗体依存性感染増強（ADE）を誘発して逆効果となる可能性が強く危惧されている。
このようなワクチンを将来ある子ども達や妊婦に接種することや3回目のブースター接種をすることには大きな危険性があり、新型コロナワクチン接種事業の即時中止を強く求める。」
「薬害根絶の誓い」を立てている厚労省が、リスクが極めて大きいワクチンの接種を推進することは犯罪的。
新型コロナワクチンでは接種後急死者の全数が報告対象にされていない。
「医師が予防接種との関連性が高いと認める場合」のみが報告対象とされている。
インフルエンザワクチンでは接種後急死は全数が報告対象とされていた。
コロナワクチンでは接種後急死者の一部しか報告されていない。
それにもかかわらず、接種人数当たりの接種後急死者数はインフルエンザワクチンの２５０倍に達している。
このワクチン接種を推進、強要することは犯罪行為と言うほかない。
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