コロナ脅威論からワクチン脅威論へ
謹んで新春のお慶びを申し上げます。
昨年は格別のご高配を賜りまして誠にありがとうございました。
引き続き本年もなにとぞよろしくお願い申し上げます。
寒さ厳しきなかに新春を迎えた。
佳き一年になるよう祈念申し上げる。
コロナ騒動勃発から３年目の新春を迎えた。
デルタ株に続きオミクロン株が感染拡大をもたらしている。
ＤＥＬＴＡとＯＭＩＣＲＯＮのアルファベットを並べ替えると
ＭＥＤＩＡ ＣＯＮＴＲＯＬ になるのは単なる偶然と考えられない。
コロナウイルスは変異を重ねるごとに感染力を高める一方、毒性を切り下げてゆくと思われる。
２０２１年はコロナウイルスの脅威が漸減する方向に向かうだろう。
その一方でワクチンの副作用に対する警戒が高まるのではないか。
ワクチン接種後の急死者数が多数報告されている。
しかし、これは氷山の一角。
ワクチン接種後の一定期間内に死亡した全数の報告義務がない。
報告されているのはあくまでも「副反応疑い」とされた者だけ。
報告されていない接種後急死者が多数存在すると見られる。
接種後重篤化者も極めて多い。
中日新聞が１面で接種後急死者の多さを初めて取り上げた。
厚労省は
「「ワクチンを接種した後に亡くなった」ということは、「ワクチンが原因で亡くなった」ということではありません。」
とするが、詐欺まがいの説明。
ワクチン接種後の急死は次の三つに分類される。
１．ワクチンが原因で亡くなった
２．ワクチンが原因で亡くなったのではない。
３．亡くなった原因は判明していない。
厚労省の説明は「１ではない」というもの。
つまり、「２か３である」ことを「１ではない」と言っている。
しかし、Ｑ＆Ａを読む国民の多くは、
２．ワクチンが原因で亡くなったのではない。
と勘違いしてしまう。
実は、勘違いを狙って、上記の表現が取られていると考えられる。
実際に１から３のなかのどれに該当するのかと言えば３である。
したがって、本来はＱ＆ＡのＡに
「亡くなった原因は判明していない」
と表記するのが適正である。
２０２２年にはワクチンリスクに関する多くの事実と情報が明らかにされる可能性が高い。
岸田内閣は「ワクチン・検査パッケージ」の運用を開始しようとしているが、「ワクチン接種」はほとんど意味がなくなっている。
オミクロン株感染において、「ワクチン接種の有無」がほぼ無関係であることが明らかになりつつある。
オミクロン株感染者を分析して、ワクチン接種の有無で有意な差が確認できるかどうかを検証する必要がある。
ワクチン接種の有無による有意な差が確認されないのではないか。
そうなると、感染防止を図るには「陰性証明」しか有効でないということになる。
ワクチン接種をしても「陰性証明」がなければ感染拡大防止には有効でないということになるだろう。
厚労省は改めて「薬害根絶の誓い」の原点に立ち帰るべきだ。
ワクチンを推奨する関係者の多くに製薬企業マネーが注がれている。
この事実も一部で開示が始まっている。
多くの関係者が単なる「カネの亡者」であるという事実が浮かび上がることになるだろう。
２０２２年はコロナウイルスそのものよりもワクチンに焦点の当たる年になると考えらえる。
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