はるかに弱くなるワクチン有効性
オミクロン株が確認され、大きな騒動になっているが、現実を詳細に検証して冷静に対応するべきだ。
日本ではデルタ株の感染が収束傾向を強めているが、感染力の強いオミクロン株が流入すれば、再び感染が拡大する恐れがある。
この意味で、オミクロン株の流入を水際で防ぐ努力は重要。
岸田内閣は当初、南アフリカなど６ヵ国のみを対象に入国制限を行ったが、極めて甘い対応だった。
すでに、その時点でベルギー、香港、イスラエルで感染が確認されていた。
私は１１月２７日付ブログ記事
「水がダダ漏れ岸田内閣水際対策」
https://bit.ly/3xAc7Jn
で問題を指摘した。
「岸田内閣は１１月２６日に、南アフリカ、ナミビア、ジンバブエ、ボツワナ、レソト、エスワティニの６ヵ国を対象に水際対策を強化する方針を発表。
１１月２７日午前零時から実施された。
これら６ヵ国を訪れた日本人らに対し、帰国後、待機施設で１０日間の待機を求める。
しかし、この対応では甘すぎる。
（中略）現時点でオミクロン株は、すでにベルギー、香港、イスラエルで確認されている。
すでに世界規模で感染が広がっていると見られる。
南アフリカ６ヵ国に限定しての対応では水際対策にならない。」
「（中略）岸田内閣は入国規制を厳格化するのでなく緩和し始めている。
岸田内閣は１１月８日から、ビジネス関係者や留学生、技能実習生らの新規入国を認めた。
これに伴い、松野官房長官は１１月１８日の記者会見で、
「新型コロナウイルス対策として実施している入国者数の制限を１１月２６日から緩和し、１日あたりの上限を現在の３５００人程度から５０００人程度に拡大する」
と発表した。
直ちに､この緩和措置を撤回するべきだ。
さらに、日本の入国規制を最大限に厳格化する必要がある。
６ヵ国のみの規制強化は言語道断。
オミクロン株の感染拡大が生じれば岸田内閣は崩壊する可能性がある。」
岸田内閣は、この直後、この主張に対応する反応を示した。
ただし、今後の展開については冷静な視点が重要だ。
１１月２９日付メルマガ第３０１９号記事に次のように記述した。
「オミクロン株が今後どのような展開を示すかは未知だ。
しかしながら、一般論として言えば、ウイルスは変異を繰り返すたびに弱毒化すると見られている。
感染力は拡大するが毒性は低下する。
これが新型コロナにあてはまるかは未知だが、感染力の強いオミクロン株の毒性は低下する可能性の方が高いと考えられる。
冷静な対応が必要だ。」
オミクロン株の感染力は強いと見られるが、毒性については明らかにされていない。
これまでの検証では強毒化していない可能性が示唆される。
オミクロン株に対する行き過ぎた不安を持つことは賢明でないと考えられる。
ただし、政府とメディアの対応は異常。
ワクチン大合唱の一点張りが続いている。
ワクチンの主力提供社のひとつである米医薬品メーカー・モデルナのステファン・バンセル最高経営責任者（ＣＥＯ）が、新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」について、
「既存ワクチンの効果が従来株に対するよりもはるかに弱い」
との見通しを示した。
つまり、ワクチンはオミクロン株に効かない可能性が高い。
これから世界の感染の中心はオミクロン株に置き換わる。
しかし、そのウイルスに対して既存のワクチンが有効でないということ。
莫大な費用を投下したワクチンの意味がなくなる。
そこまでいかなくとも、既存ワクチンの効力は著しく低下する可能性が高い。
現状を踏まえればワクチン大合唱は奇異でしかない。
もちろん、ワクチン検査パッケージがさらに意味をなくすことは間違いない。
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