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2021年12月23日 (木)

ワクチンリスクを喚起する重要性

2021年も残すところわずかになった。

この1年もコロナに明けてコロナに暮れる展開になった。

コロナ感染の主役は

DELTAとOMICRON

アルファベットを入れ替えると

MEDIA CONTROL

になる。

コロナを仕組んだ勢力のメッセージと感じられる。

日本でコロナに感染した人は公表ベースで人口の約1%。

コロナで死亡した人は人口の約0.01%。

日本全体のコロナでの超過死亡は確認されていない。

超過死亡は2020年が少なく、2021年に激増した。

2021年と2020年の最大の相違はワクチン接種の有無。

ワクチン接種がなかった2020年の超過死亡は減少し、ワクチン接種を行った2021年は超過死亡が激増した。

ワクチン接種によって日本国民の死亡者が激増した疑いがある。

人口の1%しか感染していない新型コロナ。

人口の0.01%しか死亡していない新型コロナ。

しかも死者の大半は高齢者。

コロナがなくても亡くなっていた可能性がある。

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この状況下でワクチン、ワクチンと騒ぎ立てる異常さに気付かなければならない。

新規陽性者数は依然として多いがコロナ死者数は減少に転じている。

これはワクチンの効果ではなくウイルス自体の変化による面が強いと思われる。

ウイルスは変異を繰り返すなかで感染力を高めるが毒性を低める特性があるとされる。

オミクロン株の感染が拡大しているが重症化する事例は減少しているのではないか。

オミクロン株に感染する者の大半がワクチン2回接種済者。

詳細に検証すれば2回目接種から6ヵ月以上経過していない人が多いのではないか。

ワクチンの有効性に強い疑義が生じる。

また、2021年の超過死亡者数が激増している背景にワクチン接種がある可能性を重視する必要がある。

副反応疑いの急死として報告されている事例だけで約1400人存在する。

接種人数当たりの接種後急死者数は季節性インフルエンザワクチンの270倍。

「副反応疑い」として報告されていない接種後急死事例が多数存在すると考えられる。

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ワクチンメーカーとワクチンマネーの恩恵に預かる人々・勢力が懸命にワクチン販促活動にいそしんでいるが、消費者はワクチンの過剰販促活動に警戒感を強めるべきだ。

厚労省は「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」と主張するが、これは言葉の綾をかいくぐる詐欺まがいの説明。

接種後急死の原因がワクチンにあるかどうかを評価できていないということに過ぎない。

「接種後急死の原因はワクチンにはない」

とも

「接種後急死の原因はワクチンである」

とも判定されていない。

「接種後急死の原因がワクチンであるかどうか、現時点では判定されていない」

というのが現状だ。

厚労省の「接種後急死の原因がワクチン接種であるということはありません」という説明は詐欺まがい説明だ。

ワクチンに対して正しく警戒する姿勢が必要。

とりわけ、「薬害根絶の誓い」を立てている厚労省は

「接種後急死の原因はワクチンにはない」ことが確認されるまでは、ワクチンに対する警戒を緩めず、広く国民にワクチンに対する警戒を呼びかけるべきだ。

ところが、厚労省の対応は真逆。

「接種後急死の原因はワクチンである」ことが確認されるまではワクチン販売を促進し続けるというもの。

いずれ厚労省の行動が断罪されることになるのではないか。

コロナに明けてコロナに暮れる2021年だが、これまでの実情を踏まえてコロナに対する過剰な反応を是正するべきときが来ている。

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