ワクチン接種後急死1000人突破
厚労省のワクチン副反応疑い報告によると８月８日分までの集計でファイザー社製ワクチン接種後の急死者数が９９１人、モデルナ社製ワクチン接種後の急死者数が１１人と報告された。
両社製ワクチン接種後急死者数が１０００人を超えた。
推定接種人数はファイザー社製ワクチンが５０４４万人、モデルナ社製ワクチンが９１９万人で合計５９６３万人になる。
５９６３万人が接種して１００２人の死者。
比率は０．００１７％。
他方、ワクチン接種後重篤化者はファイザー社製ワクチンが３６８９人、モデルナ社製ワクチンが１７８人で合計３８６７人。
ワクチン接種後重篤化者の比率は０．００６５％。
これまでにコロナ死とされている人数は１万６３１３人で日本の人口１億２６０２万人の０．０１３％である。
新型コロナワクチン接種後急死者数の多さは異常である。
比較のために季節性インフルエンザワクチン接種後急死者数を見てみよう。
２０１８－１９年シーズンの季節性インフルエンザワクチン接種の副反応疑い報告では、接種後急死者数が３人と報告されている。
重篤化者数は６４人。
推定接種人数は５１１３万人。
８月８日までの時点の新型コロナワクチン推定接種者数５９６３万人と大差がない。
他方、接種後急死者数は季節性インフルエンザワクチンが３人であるのに対して新型コロナワクチンでは１００２人。
接種後重篤化者数は前者６４人に対して後者３８６７人。
新型コロナワクチンには重大なリスクがあると言わざるを得ない。
ただし、政府は因果関係を認めていない。
ＮＨＫはこのことを、「因果関係があると認められたものはない」と報じるが、極めて不正確で歪んだ伝え方。
政府は「因果関係があると認める」ことをしていないが「因果関係がないと認める」こともしていない。
つまり、因果関係があるのかないのかについて判定を下していないだけ。
因果関係があると判定すれば１人４０００万円の補償金を支払わねばならないことになる。
政府は屁理屈を並べてでも「因果関係がある」と認めようとしないだろう。
重要なことは「因果関係がない」と判定されていないこと。
このことは「因果関係がある」可能性が存在することを意味している。
中日ドラゴンズの２７歳の現役投手木下雄介氏が急性心筋梗塞で急死した。
キリンビールの６１歳の現役社長布施孝之氏が心室細動で急死した。
テレビタレントの女性医師が脳内出血で入院したことも報道された。
いずれも心臓疾患で、かつ、いずれの人物もワクチン接種を受けている。
新潟大学名誉教授の岡田正彦氏がベストセラー著書
『大丈夫か、新型ワクチン:見えてきたコロナワクチンの実態』
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で新型コロナワクチンのリスクを指摘している。
岡田氏は明らかにワクチン接種が原因となっている病気が、いまのところ三つあると指摘している。
血小板減少症、心臓に生じる病気、そして腎臓病。
ワクチンを接種するとｍＲＮＡを包んだ脂質微粒子が血流に乗って全身に流れ、全身の血管の内側を覆っている「内皮細胞」に最初に接触する。
この内皮細胞にトゲトゲたんぱく質が接触することによって重大な問題が生じる可能性があると岡田氏は指摘する。
もっとも重大だと考えられるのが「免疫性血小板減少症」。
出血を止めるために必須の血小板が自己免疫病である「免疫性血小板減少症」によって破壊される。
ヒトの体内では、ちょっとした刺激で大小を問わず出血が起きているが、血小板が破壊されると、その出血が止まらなくなってしまう。
その結果、脳出血などの重大な問題が起こる。
ワクチンには重大なリスクが認められ、ワクチンを接種しないという判断は極めて正当なもの。
政府はワクチンに関する正確な情報を公開して、接種の判断を一人一人の国民に委ねるべきだ。
ワクチン接種者を優遇し、ワクチン非接種者に圧力をかける差別政策にはまったく正当性がない。
このことを明確にする必要がある。
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