コロナよりこわい遺伝子ワクチン
菅内閣は「ワクチンが切り札だ」と言うが、ワクチンには重大なリスクがつきまとう。
とりわけ、新型コロナワクチンはこれまでのワクチンと種類が異なる新種のワクチン。
安全性を確認するには長い年月を要する。
しかし、今回は特例で十分な治験の手続きを経ずに承認されている。
急を要したということだが、裏を返せば、その分、安全性の確認がおろそかにされている。
実際にワクチン接種後に多くの人が死亡している。
死亡以外にも重大な問題が発生している。
政府はワクチン接種と死亡や重大事態の因果関係を認めない。
法的に因果関係を立証することは容易でない。
政府の「因果関係は確認されていない」で逃げる姿勢が鮮明だ。
専門家のなかに、ワクチンのリスクを的確に指摘する人がいる。
しかし、少数派だ。
多くの医師は製薬業界と癒着している。
このために、ワクチンにネガティブな発言をしない。
大学の研究者は製薬業界から巨大な資金を受け入れていることが多く、その金を意識してワクチンにネガティブな発言をしない。
治療薬は感染者だけが対象だが、ワクチンは全人口が対象になる。
製薬業界にとってワクチンは「打ち出の小づち」。
製薬業界と癒着する医師、大学の研究者にとってもワクチンは「打ち出の小づち」。
製薬業界は政治家にキックバックをばら撒いても痛くもかゆくもない。
官僚機構はワクチン関連予算が巨大利権になる。
メディアは製薬業界から巨大なスポンサー収入を得る。
したがって、ワクチンに関する情報は基本的に歪められている。
日本のコロナ死者は現時点で１万４１８７人。
日本の総人口１億２６１１万人の０．０１１％。
他方、厚労省の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」は６月９日、本年年２月１７日から６月４日までにワクチン接種後に死亡した事例が１９６件であることを公表した。
政府は、６月１０日時点でワクチン接種回数が累計で１０００万回を超えたと発表した。接種を受けた人の３分の１が２回接種を完了したと仮定すると、人数は７５０万人ということになる。
７５０万人のうち、接種後に死亡した人が１９６人。
比率は０．００２６％になる。
コロナで死んだ人の比率が０．０１１％。
ワクチン接種後に死んだ人の比率が０．００２６％。
前者は後者の４倍。
この倍率は、今後さらに小さくなると考えられる。
コロナで死なない確率が９９．９９％。
０．０１％のコロナ死リスクを取り除くために、０．００３％の死亡リスクのあるワクチンを接種することは、まったく割に合わない。
ワクチン接種と死亡の因果関係ははっきりしない部分がある。
しかし、基礎疾患もなく、高年齢でもない人が、ワクチン接種直後に死亡する場合、ワクチンに原因があると考えるのが妥当だ。
その死者の数が圧倒的に多い。
しかし、厚労省のコロナ関係情報のサイトを閲覧しても、上記の「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会」にはまったくたどり着けない。
https://bit.ly/3wvHofx
厚労省はコロナ情報の目立つ場所に、ワクチン接種後死亡事例についての情報を大きく掲載するべきだ。
新潟大学の岡田正彦名誉教授がインターネット上に有用な情報を提供されている。
また、慶応大学医学部放射線科講師をされていた近藤誠氏が良書を刊行されている。
『こわいほどよくわかる
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近藤氏は同書で「ワクチン接種をやめたほうがいい理由」を詳細に解説されている。
本書が刊行されたのは４月だが、すでに第８刷に達している。
隠れた「大ベストセラー」になっている。
政府や利権業者に踊らされてワクチンを慌てて接種する前に、近藤氏が提供される優良な情報をしっかりと獲得するべきだ。
全国民必読の書と言える。
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