やっぱり賢明な人はワクチン打たない
菅内閣がワクチンキャンペーンに懸命。
コロナ騒動の最大目的はワクチン販促にあると見られる。
日本のコロナ被害状況を踏まえると、現在のワクチン騒動は異常。
日本のこれまでの累計コロナ陽性者数は７９．６万人。
全人口否比０．６％。
全人口の９９．４％はコロナに感染していない。
コロナ死累計は１４６６９人。
コロナ死の確率は０．０１２％。
インフルエンザを直接の原因とする死亡ならびにインフルエンザによる基礎疾患悪化による死亡の数は毎年約１万人と厚労省は発表している。
上記のコロナ死にもコロナを直接の原因とする死亡と基礎疾患悪化による死亡が含まれている。
新型コロナの死者数と通常のインフルエンザの死者数に大きな差は存在しない。
新型コロナは通常のインフルエンザ並みの感染症であると言える。
この状況に対して、政府が国費を投入して全員にワクチン接種する理由は見当たらない。
国民の大半がワクチン接種を受けて集団免疫を獲得するとの考え方があるが、ワクチンによる免疫能力付与の期間が長くはないこと、ウイルス有効性を下げる変異株が出現することを踏まえると、ワクチン接種による集団免疫獲得は実現しない可能性が高い。
それにもかかわらず、ヒステリックなワクチン販促活動が展開されている。
そもそも、今回のコロナ騒動の最大の目的がワクチン販促にあると考えられる。
注目されるのは、ワクチンメーカーの経営最高責任者（ＣＥＯ）が株価急騰局面で保有株式を大量に売り抜けていること。
ワクチンの重要性、有用性がますます高まるなら、慌てふためいて株式を売り抜ける必要がない。
メーカー経営者は
「一過性の濡れ手に粟ビジネス」
であることを認識しているのだろう。
ワクチンに関しては不正確な情報が多数流布されている。
ワクチン販促連盟は、世に出回る間違った情報だけをピックアップして「ワクチンデマ」を攻撃する宣伝活動にいそしむ。
世に出回る情報にウソが多い。
そのウソだけをピックアップして、ワクチンに疑問を投げかける情報全体を封殺しようとしている。
テレビ各局も政府のワクチン販促活動に全面協力している。
重要なことは多数の誤情報が氾濫するなかで、真実の重要情報を人々に伝えること。
ワクチンに警鐘を鳴らす情報のなかに無視するべきでない重要な指摘が含まれている。
真実とフェイクを丹念により分けて、真実の重要情報を広く周知させることが必要だ。
ワクチン販促に芸能会社が活用される。
芸能会社はテレビ番組に芸人を出演させて、政府の意向に沿うコメントを提示させる。
その芸能会社に血税が注がれる。
悪質な政官業の癒着である。
こうしたなかで新潟大学名誉教授の岡田正彦氏が冷静な視点から有用な情報を提供している。
しかし、googleで「岡田正彦」と検索しても岡田氏のサイトは表示されない。
「岡田正彦 新型コロナのエビデンス」
で検索すると岡田氏サイトにたどり着くことができる。
https://okada-masahiko.sakura.ne.jp/
このサイトではワクチン販促連盟がワクチン推進のために取り上げるフェイク情報も取り上げている。
正確な情報の提供に腐心していることが分かる。
サイトはＱ＆Ａ方式で多くの疑問に答える。
テレビメディアはこうした有用情報を紹介するべきだ。
ワクチン絶対善ＶＳワクチン警戒論絶対悪の構図で番組を編成している点がいびつ。
岡田氏は「なぜ医師はワクチンについて正しい知識を持てないのか？」の問いに答える。
医師と製薬業界との癒着の深刻さが指摘される。
私たちは新型コロナワクチンに対する正確な知識をもってワクチンに対応する必要がある。
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