賢明な国民多いから接種会場閑古鳥
ＩＯＣは
「威力と詐欺的手法を駆使して経済的利益を追求する集団」
であり、日本政府はＩＯＣを反社会的勢力と認定するべきだ。
ＩＯＣが東京五輪開催を強行しようとしているのは
「自己の経済的利益を追求する」
ため。
菅首相が東京五輪開催を強行しようとしているのは
「自己の政治的利益を追求する」
ため。
これも反社的行動。
五輪開催を強行してしまえば世論は五輪支持に回る。
浅はかな判断を有しているのだろう。
日本国民の大半は今夏の五輪開催に反対だ。
五輪開催で日本のコロナ事情が悪化する。
再び感染が拡大し、再び緊急事態宣言に回帰する。
緊急事態宣言を一度発出すると、５～７兆円の経済損失が生じると推計されている。
五輪を中止した場合の損失は１．８兆円。
緊急事態宣言発出の損失がはるかに大きい。
６月１２日の東京都新規陽性者数が４６７人だった。
前週値を上回るのは５月１３日以来、３０日ぶり。
コロナ感染が再拡大に転じる可能性がある。
感染変動に影響を与えるのが人流変化。
人流が拡大すれば感染は増える。
人流が減少すれば感染は減る。
これ以外に、世界の感染波動同期化が影響する。
世界の感染第４波は５月前半にピークを通過した。
現在は新規陽性者数減少の流れの中にある。
しかし、感染がこのまま収束する保証はない。
Ａｐｐｌｅ社の人の移動指数によると、日本の人流は５月１８日から２６日をボトムに再拡大に転じている。
人の移動指数が新規陽性者数に影響するのは３週間後だから６月８日から６月１６日をボトムに新規陽性者数が再拡大に転じる可能性もある。
警戒しなければならないのが、新種の変異株による感染拡大。
第４波の感染拡大をもたらしたのはＮ５０１Ｙ変異株と見られているが、４月以降、インド変異株が流入した。
Ｌ４５２Ｒ変異株とＥ４８４Ｑ変異株だ。
この新株は東アジアの人種が持つ免疫能力をすり抜けてしまうこと、ワクチン有効性が低いことが懸念されている。
ワクチン接種はまだ進捗していない。
ワクチンには未知のリスクがあり、賢明な人の多くは接種しない可能性が高い。
何もしないでコロナで死亡する確率は日本では０．０１％。
他方、ワクチン接種後に死亡する確率が発表数値によると０．００１４％。
ワクチンを打たない場合の死亡確率はワクチン接種後に死亡する確率の７倍に過ぎない。
高齢でなく、基礎疾患を持たない人がコロナで重篤化する確率は極めて低い。
０．００１４％より低いと思われる。
まったく健康に問題がなく、元気にすごしていた若年の健常者が、ワクチン接種直後に死亡した事例が少なからず報告されている。
ワクチン接種には重大なリスクが内在していると考えられる。
新種のワクチンが長期的に及ぼす悪影響も懸念される。
大規模接種会場で閑古鳥が鳴いているというが、その主因は、賢明な日本国民の多くがワクチン接種を忌避していることにあると思われる。
このなかでの五輪開催強行は世紀の愚策。
日本国民に重大な被害を与えるものになるだろう。
自分の利益追求のため五輪開催強行を主導する者、加担する者に対して、日本国民は抵抗運動を展開するべきだ。
五輪協賛企業に対する不買運動も重要な一つの手段である。
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