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2021年5月12日 (水)

科学に耳傾け危険な茶番劇止める時

米国ニューヨーク・タイムズ紙が

「東京五輪をキャンセルせよ」

とのオピニオンを掲載した。

重大な意味を持つ。

ニューヨーク・タイムズ紙はリベラルを代表するメディアで、バイデン大統領とも距離が近い。

また、バイデン大統領が東京五輪について掲げる「科学に基く判断」を明示したことも重要。

オピニオンの著者はジュールズ・ボイコフ氏。

ボイコフ氏は元プロサッカー選手で米パシフィック大教授。

『パワーゲーム:オリンピックの政治史』の著者。

同氏による寄稿文タイトルは

“A Sports Event Shouldn’t Be a Superspreader.
 Cancel the Olympics.”

「スポーツイベントはスーパースプレッダーであってはならない。
 オリンピックをキャンセルせよ」

https://nyti.ms/2Rbmoet

ボイコフ氏はこう指摘する。

“It’s time to listen to science and halt the dangerous charade.

The Tokyo Olympics must be canceled.”

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「科学に耳を傾け、危険な茶番劇を止める時

東京オリンピックはキャンセルされねばならない」

“And yet, the Olympic steamroller rumbles forward.

There are three main reasons: money, money and money.

And let’s be clear: Most of that money trickles up, not to athletes but to those who manage, broadcast and sponsor the Games.

「それでも、オリンピックは強引に突き進む。

三つの主要な理由がある。カネ、カネ、そしてカネだ。

そして、はっきりさせておこう。

そのカネのほとんどは、アスリートではなく、五輪を管理し、放送し、スポンサーする者に滴り落ちる。」

米国のバイデン大統領は東京五輪について、

「安全に開催できるかどうか科学に基づき判断すべきだ」

と明言した。

菅義偉首相は4月に訪米した最大の目的はバイデン大統領から東京五輪開の支持を取り付けることだった。

さらに、3月26日の参議院予算委員会で、訪米の際にバイデン大統領に対して東京五輪招待を申し出るかを問われた菅首相は

「当然そういうことになる」

と答弁した。

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ところが、菅首相は目標実現に失敗した。

バイデン大統領招致どころか、東京五輪開催についてのバイデン大統領支持も獲得できなかった。

4月16日の日米首脳会談後に発表された共同声明は、東京五輪について、

「バイデン大統領は、今夏、安心・安全な大会を開催するための菅総理の努力を支持する」

と表記。

東京五輪開催への支持でなく、開催に向けての菅首相の「努力」を支持しただけに終わった。

このなかで、新たに重要な情報が加わった。

米国の東京五輪陸上チームが千葉県内で実施予定だった事前合宿を中止することが公表された。

千葉県が5月12日に発表した。

しかし、米国陸上競技連盟から中止の連絡があったのは4月のことだという。

米国陸上チーム事前合宿中止の事実が隠蔽されていた。

4月25日からの緊急事態宣言対象から千葉県が除外されたことも、東京五輪開催強行の政府姿勢と関係があると見られる。

陸上競技は水泳と並び、五輪競技の中核の一つ。

その陸上競技の中核を担うのが米国であることは言うまでもない。

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