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2017年6月 2日 (金)

EU離脱・TPP離脱と同じパリ協定離脱へのメディア攻撃

米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明した。


メディアは狂ったようにトランプ叩きを演じている。


この状況は、


昨年6月に英国民がEU離脱を判断した際の反応


米国のトランプ大統領がTPPからの離脱を表明したときの反応と極めて類似している。


EUを推進し、


TPPを推進し、


パリ協定を推進しているのは誰か。


この視点から現象を考察すると真実が見えてくる。


トランプ大統領が叩かれ続けているのは、トランプ氏がこの勢力の支配下に位置しないからであると考えられる。


また、EU離脱を決断した英国民も、この勢力の意向に沿わないのだと考えられる。


地球の表面温度が上昇傾向を示しているのは事実だが、その原因を断定することは難しい。


「仮説」を提示することは可能だが、「仮説」が「真」であることを立証することは容易でない。


地球の気候変動のメカニズムは極めて複雑で、長期の視点で眺めれば、地球の表面温度の変動は極めて大きく、短期の温度変化を特定の要因によるものと断定することには慎重でなければならない。

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国際連合環境計画(UNEP)と国際連合の専門機関にあたる世界気象機関(WMO)が1988年に年設立した「気候変動に関する政府間パネル」が発行した


「IPCC第4次評価報告書」


が、


「人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率を「90%を超える」」


としたことを受けて、温暖化ガスの排出量削減が推進されている。


しかし、この「仮説」に対する「懐疑論」が極めて強い説得力を有している。


過去2000年間のプラスマイナス1-2℃の変動、


過去1万年問のプラスマイナス2-3℃の変動


過去数十万年のプラスマイナス4℃の変動


過去数億年のプラスマイナス10℃の変動


が存在する。


これらの気候変動に強い影響を与えてきたと考えらえるのが、


宇宙線照射量



太陽活動度


である。

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宇宙線照射量が大きく変動しない短期では太陽活動度がとりわけ重要で、太陽活動度の変化が海水温を変化させている可能性が高い。


大気中のCO2量は、海水温変化と連動関係が強いと考えられ、海水温上昇が大気中のCO2量に影響を与えている可能性が高い。


そうなると、CO2量は気温変動の「原因」ではなく「結果」であるとの考え方の方が強い説明力を持つことになる。


太陽活動度が停滞すると時間差を伴って海水温が低下すると考えられる。


そうなると、その後にはCO2量が減少することも考えられる。


むしろ、中期的に警戒するべきは地球表面温度の低下であると主張する見解もある。


私は地球気候変動の専門家ではないから、専門的に判断することはできないが、存在する「仮説」を閲覧し、それぞれの「仮説」の説明力を、主観的にではあるが「評価」することはできる。


その考察に従えば、「地球温暖化仮説」と、これに基く「CO2排出規制」という動きの背後に


「大きな政治的要因」


が存在することが見えてくる。


はっきりしていることは、世界統一市場を創設し、利潤を極大化させようとしている「巨大資本勢力」が「温暖化仮説」を強力に推進していることである。


この「巨大資本勢力」が


EUを推進し、


TPPを推進している。


この「巨大資本勢力」にとって極めて目障りな存在がトランプ氏であると推察される。


トランプ氏に対する執拗な攻撃の背景がこの部分にあると見て間違いないと私は考える。

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