EU離脱・TPP離脱と同じパリ協定離脱へのメディア攻撃

米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明した。

メディアは狂ったようにトランプ叩きを演じている。

この状況は、

昨年６月に英国民がＥＵ離脱を判断した際の反応

米国のトランプ大統領がＴＰＰからの離脱を表明したときの反応と極めて類似している。

ＥＵを推進し、

ＴＰＰを推進し、

パリ協定を推進しているのは誰か。

この視点から現象を考察すると真実が見えてくる。

トランプ大統領が叩かれ続けているのは、トランプ氏がこの勢力の支配下に位置しないからであると考えられる。

また、ＥＵ離脱を決断した英国民も、この勢力の意向に沿わないのだと考えられる。

地球の表面温度が上昇傾向を示しているのは事実だが、その原因を断定することは難しい。

「仮説」を提示することは可能だが、「仮説」が「真」であることを立証することは容易でない。

地球の気候変動のメカニズムは極めて複雑で、長期の視点で眺めれば、地球の表面温度の変動は極めて大きく、短期の温度変化を特定の要因によるものと断定することには慎重でなければならない。

国際連合環境計画（ＵＮＥＰ）と国際連合の専門機関にあたる世界気象機関（ＷＭＯ）が１９８８年に年設立した「気候変動に関する政府間パネル」が発行した

「ＩＰＣＣ第４次評価報告書」

が、

「人為的な温室効果ガスが温暖化の原因である確率を「９０％を超える」」

としたことを受けて、温暖化ガスの排出量削減が推進されている。

しかし、この「仮説」に対する「懐疑論」が極めて強い説得力を有している。

過去２０００年間のプラスマイナス１－２℃の変動、

過去１万年問のプラスマイナス２－３℃の変動

過去数十万年のプラスマイナス４℃の変動

過去数億年のプラスマイナス１０℃の変動

が存在する。

これらの気候変動に強い影響を与えてきたと考えらえるのが、

宇宙線照射量

と

太陽活動度

である。

宇宙線照射量が大きく変動しない短期では太陽活動度がとりわけ重要で、太陽活動度の変化が海水温を変化させている可能性が高い。

大気中のＣＯ２量は、海水温変化と連動関係が強いと考えられ、海水温上昇が大気中のＣＯ２量に影響を与えている可能性が高い。

そうなると、ＣＯ２量は気温変動の「原因」ではなく「結果」であるとの考え方の方が強い説明力を持つことになる。

太陽活動度が停滞すると時間差を伴って海水温が低下すると考えられる。

そうなると、その後にはＣＯ２量が減少することも考えられる。

むしろ、中期的に警戒するべきは地球表面温度の低下であると主張する見解もある。

私は地球気候変動の専門家ではないから、専門的に判断することはできないが、存在する「仮説」を閲覧し、それぞれの「仮説」の説明力を、主観的にではあるが「評価」することはできる。

その考察に従えば、「地球温暖化仮説」と、これに基く「ＣＯ２排出規制」という動きの背後に

「大きな政治的要因」

が存在することが見えてくる。

はっきりしていることは、世界統一市場を創設し、利潤を極大化させようとしている「巨大資本勢力」が「温暖化仮説」を強力に推進していることである。

この「巨大資本勢力」が

ＥＵを推進し、

ＴＰＰを推進している。

この「巨大資本勢力」にとって極めて目障りな存在がトランプ氏であると推察される。

トランプ氏に対する執拗な攻撃の背景がこの部分にあると見て間違いないと私は考える。

メルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」

http://foomii.com/00050

のご購読もよろしくお願いいたします。

上記メルマガを初めてご購読される場合、
２ヶ月以上継続して購読されますと、最初の一ヶ月分が無料になりますので、ぜひこの機会にメルマガのご購読もご検討賜りますようお願い申し上げます。

http://foomii.com/files/information/readfree.html

 続きは本日の
メルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』」
第1757号「CO2が地球温暖化原因だとは断定できない」
でご購読下さい。

『アベノリスク』（講談社）
の動画配信はこちら
著書と合わせてせて是非ご高覧下さい。

2011年10月1日よりメルマガ版「植草一秀の『知られざる真実』（月額：540円（税込）／配信サイト：フーミー）の配信を開始しました。

　創刊月2011年10-2012年6月は、このようなテーマで書いています。ご登録・ご高読を心よりお願い申し上げます。詳しくはこちらをご参照ください。

　メールマガジンの購読お申し込みは、こちらからお願いします。（購読決済にはクレジットカードもしくは銀行振込をご利用いただけます。）なお、購読お申し込みや課金に関するお問い合わせは、info@foomii.com までお願い申し上げます。

「国富」喪失 (詩想社新書) 価格：994円　通常配送無料 出版社：発行詩想社 発売星雲社 amazonで詳細を確認する

反グローバリズム旋風で世界はこうなる~日経平均2万3000円、NYダウ2万ドル時代へ! ~(TRI REPORT CY2017) 価格：1,620円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

泥沼ニッポンの再生 価格：1,512円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

日本経済復活の条件 -金融大動乱時代を勝ち抜く極意- (TRI REPORT CY2016) 価格：1,728円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

米国が隠す日本の真実~戦後日本の知られざる暗部を明かす 価格：1,728円　通常配送無料 出版社：星雲社 amazonで詳細を確認する

安保法制の落とし穴 価格：1,512円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

日本の奈落 (TRI REPORT CY2015) 価格：1,728円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

日本の真実 安倍政権に危うさを感じる人のための十一章 価格：1,620円　通常配送無料 出版社：飛鳥新社 amazonで詳細を確認する

日本経済撃墜 -恐怖の政策逆噴射- 価格：1,680円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

20人の識者がみた「小沢事件」の真実―捜査権力とメディアの共犯関係を問う! 価格：1,680円　通常配送無料 出版社：日本文芸社 amazonで詳細を確認する

オリバー・ストーンが語る もうひとつのアメリカ史 1 二つの世界大戦と原爆投下 価格：2,100円　通常配送無料 出版社：早川書房 amazonで詳細を確認する

アベノリスク 日本を融解させる7つの大罪 価格：1,575円　通常配送無料 出版社：講談社 amazonで詳細を確認する

鳩山由紀夫 孫崎享 植草一秀 「対米従属」という宿痾(しゅくあ) 価格：1,470円　通常配送無料 出版社：飛鳥新社 amazonで詳細を確認する

金利・為替・株価大躍動 ~インフレ誘導の罠を読み解く 価格：1,785円　通常配送無料 出版社：ビジネス社 amazonで詳細を確認する

消費税増税 「乱」は終わらない 価格：1,470円　通常配送無料 出版社：同時代社 amazonで詳細を確認する

国家は「有罪(えんざい)」をこうして創る 価格：1,470円　通常配送無料 出版社：祥伝社 amazonで詳細を確認する

消費増税亡国論 三つの政治ペテンを糺す! 価格：1,000円　通常配送無料 出版社：飛鳥新社 amazonで詳細を確認する

日本の再生―機能不全に陥った対米隷属経済からの脱却 価格：1,575円　通常配送無料 出版社：青志社 amazonで詳細を確認する

日本の独立 価格：1,800円　通常配送無料 出版社：飛鳥新社 amazonで詳細を確認する

売国者たちの末路 価格：1,680円　通常配送無料 出版社：祥伝社 amazonで詳細を確認する

知られざる真実―勾留地にて― 価格：1,890円　通常配送無料 出版社：イプシロン出版企画 amazonで詳細を確認する

消費税のカラクリ 価格：756円　通常配送無料 出版社：講談社

amazonで詳細を確認する

戦後史の正体 価格：1,575円　通常配送無料 出版社：創元社 amazonで詳細を確認する

日本の国境問題　尖閣・竹島・北方領土 価格：798円　通常配送無料 出版社：筑摩書房 amazonで詳細を確認する

日米同盟の正体～迷走する安全保障 価格：798円　通常配送無料 出版社：講談社 amazonで詳細を確認する

検察崩壊 失われた正義 価格：1,365円　通常配送無料 出版社：毎日新聞社 amazonで詳細を確認する

検察の罠 価格：1,575円　通常配送無料 出版社：日本文芸社 amazonで詳細を確認する

「主権者」は誰か――原発事故から考える 価格：525円　通常配送無料 出版社：岩波書店 amazonで詳細を確認する

原発のカラクリ―原子力で儲けるウラン・マフィアの正体 価格：1,680円　通常配送無料