メイン号沈没に酷似する韓国哨戒艦沈没事件

米国は謀略と情報工作の宗家である。

韓国の哨戒艦が沈没した件について、副島隆彦先生が包括的な分析を示されている。副島氏は５月７日付に田中宇氏がメルマガ「韓国軍艦『天安』沈没の深層」で、「沈没した韓国哨戒艦と、米原潜が、撃ちあって両方ともが沈没したらしい。米原潜が今も沈んでいる」という報道を他に先駆けて行ったことを紹介され、膨大な情報を整理されたうえで冷静な分析を示されている。

米韓日は哨戒艦が北朝鮮の攻撃により沈没したこととして処理を進めているが、真実に反する可能性が高い。

米国には戦争を正当化する大義名分を用意する習慣がある。そして、その大義名分をしばしば捏造するという伝統を持つ。

①１８３６年のテキサスを巡るメキシコとの戦争においては、メキシコ軍の猛攻によってアラモ砦に立てこもった４０００の兵力が全滅された。このことから、「アラモを忘れるな」の合い言葉を用いてメキシコを奇襲し、テキサス独立を強行した。

②１８６１年から６５年に繰り広げられた南北戦争の後、米国では１６年間も共和党が政権を握ったが、選挙に際して共和党は南北戦争で亡くなった兵士の「血染めのシャツ」を打ち振って、「かつて銃を発射したように投票しよう」と呼び掛けたという。

③１８９８年の米西戦争では、キューバ情勢が緊迫していた最中、ハバナ港に停泊中の米軍艦メイン号が突然沈没し、米兵２６０人が死亡した。

原因は不明であったが米海軍がスペイン軍からの攻撃を示唆したためにメディアが扇動的な報道を繰り返し、スペインとの開戦を支持する世論が形成された。用いられたスローガンは「メイン号を忘れるな」であった。

しかし、のちの調査で、メイン号沈没の原因がスペイン軍からの攻撃ではなく、軍艦内部の事故によることが判明した。

④第一次世界大戦において、米国は当初、中立を宣言していたが、ドイツの「無制限潜水艦戦」の開始宣言を受けて参戦を決定した。きっかけになったのがドイツ潜水艦によるイギリス客船ルシタニア号の撃沈であった。ドイツはイギリスの海上封鎖に対抗して潜水艦作戦を開始し、この結果、ルシタニア号が撃沈されたのである。米国人１２８人が死亡したことで、米国の対独感情が悪化したのである。

⑤１９４１年１２月８日の日本軍によるハワイ・パールハーバー攻撃に端を発する太平洋戦争では、よく知られているように、外務省ワシントン大使館の不手際で日米交渉終結通知が攻撃１時間後に米国国務省に届けられたために、「だまし討ち」とのスローガンが流布された。ＮＢＣラジオ番組を担当したサミー・ケイが「リメンバー・パールハーバー」という曲を作り、このフレーズが米国参戦を正当化する大義名分に使用された。

しかし、日米開戦は副島隆彦氏が解明されているように、米国が仕向けた戦略上に発生したものである。パールハーバーへの攻撃情報も米国は事前に入手していたことが明らかにされている。さらに、日本軍内部に米国と通じる勢力が存在していたとの疑いも濃厚に存在している。

⑥１９６４年に始まったベトナム戦争本格化の引き金を引いたのは、同年８月２日に北ベトナムから攻撃を受けたとの情報だった。ジョンソン大統領は直ちに北ベトナムへの報復攻撃を命令し、ベトナム戦争が本格化した。

しかし、１９７１年にニューヨーク・タイムズ紙が、この事件について、米軍側が戦線の行き詰まりを打破するために、意図的にトンキン湾に軍艦を侵入させて、攻撃を誘発したことを暴露した。米国の謀略であったことが明らかにされたわけだが、米国はこの事件を攻撃激化の「錦の御旗」として活用したのである。

⑦１９９０年８月２日の湾岸紛争、９１年の湾岸戦争。米国はイラクに対する軍事攻撃に踏み切った。米国世論はクウェートの武力解放に懐疑的であったが世論の流れを変えたのはクウェート人少女の米国下院公聴会での証言だった。

ナイラと名乗るクウェート人少女は、イラク兵がクウェートの病院で保育器の赤ん坊を投げ捨てるのを見たと証言した。メディアはこの証言を大々的に報道した。

しかし、のちに、この少女が駐米クウェート大使の娘で、その証言内容も曖昧なことが判明した。

以上紹介した事例は、東京女子大学教授油井大三郎氏の名著

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に多くを依拠しているが、米国の歴史はそのまま謀略と情報工作の歴史なのである。

⑧普天間問題を契機に日本国内で反米軍感情が一気に噴出したタイミングで表面化した韓国哨戒艦沈没が北朝鮮の攻撃によって生じたとの情報を、鵜呑みにすることは許されない。

⑨２０００年９月１１日の同時多発テロについても、多くの疑いが明らかになっている。ワシントン・ペンタゴンのビルに旅客機が衝突し、５層構造の建物の３層を貫通して大爆発したとされているのに、最大で５メートルの穴しか開いていない。

穴の表面で紙の電話帳が燃焼もせずに、ページをはためかせている映像もテレビカメラが映し出した。

９．１１の驚くべき真相も、いずれの日か明らかにされる日が来ると思われる。

米国が謀略と情報工作の宗家であることを、私たちはひとときも忘れてはならない。

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